海外ロングステイ保険とは？長期渡航におすすめの保険を徹底解説！

海外にロングステイする場合、どのようなリスクに備えておけば安心でしょうか。

今回は、長期滞在者向けの海外旅行保険について詳しく解説していきます。

・海外旅行保険は、海外での高額請求リスクに対応できる保険
・ロングステイする人向けのオプション補償がある
・行き先・渡航目的・渡航期間に合わせてプランをカスタマイズできる

海外に長期渡航する場合の保険

渡航前に海外旅行保険に加入しよう

海外でロングステイする際、多くの方が心配されるのはやはり渡航先の治安・医療事情です。

海外の医療費は日本よりも高い傾向があり、旅行先の医療機関で受診して、あまりの高額さに驚いたという話しはよく聞きます。

どんなに気を配っていても、不慮の事故や病気などのトラブルは避けられませんよね。

長期滞在中に病気やケガをしてしまった場合、保険に加入しておかないと高額な治療費（入院費）を全額自己負担で支払うことになります。

なかには、医療費の支払いで生活が困窮してしまい、予定を早めて帰国する羽目になってしまった事案もあります。

海外旅行する際は、渡航前に保険へ加入しておきましょう。

日本の健康保険は使えないの？

ちなみに、「日本の健康保険証は使えないの？」という質問をいただくことがあります。

「海外療養費」の制度を利用すれば、海外で支払った医療費の一部を還付してもらうことは可能です。

ただし、現地での医療費は全額自己負担。

同じ治療を国内で行った場合の費用に換算して返金になるため、海外旅行保険に加入して補償してもらった方が得策です。

海外ロングステイ（長期滞在）向けの保険とは？

長期渡航者向けの海外旅行保険では、医療や携行品の破損・盗難、第三者との間に生じた賠償問題などのリスクに対する補償が用意されています。

さらに、海外旅行保険を扱っている日本の保険会社では、加入者が渡航先でも安心して生活できるように、様々なサービスを提供しています。

保険会社の提携病院があればキャッシュレスで治療を受けられる

海外旅行保険商品を扱っている保険会社の多くは、海外に複数の提携病院を持っています。

提携している病院で受診すれば、治療費の請求は保険会社へ直接いくことになるため、現地での自己負担金は0円です。

加入する保険会社を探す際は、旅行先に提携している病院があるかどうかで絞り込んでみるのもおすすめです。

新型コロナ感染症の治療も補償に含まれている

海外へ渡航するにあたり、新型コロナ感染症への不安を感じる方は多いです。

海外旅行保険では、新型コロナ感染症を風邪などと同じ「病気の一種」に位置付けているため、治療費補償（治療費用、治療・救援費用、疾病治療費用、疾病死亡）の対象になります。

また、新型コロナに感染してしまい、本来予定していた日よりも帰国が遅くなってしまう場合、保険の契約期間は自動的に延長されます。

自動延長期間、申請方法などは保険加入時に確認しておきましょう。

24時間日本語サポートを受けられる

「病院に行きたいけれど、受診の仕方が分からない」

「事故に巻き込まれてしまって、どうすればいいのか分からない」

など、言葉が通じない不慣れな土地でのトラブルは本当に困りますよね。

しかし、日本の海外旅行保険に加入しておけば、旅行先でも日本語サポートを受けることができます。

24時間対応のコールセンター、LINE・チャットでのサポート対応など、保険会社によって様々なサポート体制が整えられているのです。

ケガや病気以外のリスクにも対応できる

海外にロングステイしていると、ケガや病気以外のリスクも増えます。

例えば、スマホやカメラなどを盗まれてしまったり、滞在先の備品を破損してしまうことがあるかもしれません。

海外旅行保険では、所持品や他人の物に関する損害・賠償も補償対象にしています。

長期滞在するからこそ、普段の生活で起こり得るリスクに対応している海外旅行保険への加入は重要になってきます。

海外旅行保険の補償内容は大きく分けて4つ

海外旅行保険は、大きく分けて4つの補償が軸になっています。

海外旅行保険の補償は、渡航先の治安や医療費水準・渡航目的・渡航期間など、自分の渡航状況に合わせて取捨選択していきましょう。

ケガや病気に関する補償

入院が長引き、家族の渡航が必要になった場合、総額100万円以上の費用が発生することは珍しくありません。

入院費だけではなく、家族の往復航空費やホテル滞在費まで補償してもらえるのはありがたいですよね。

賠償責任に関する補償

滞在しているホテルの備品を壊してしまった場合なども、賠償責任補償の対象になります。

所持品に関する補償

治安の悪い地域では、盗難は日常茶飯事です。

「盗まれる」という危機意識が薄い日本人は、海外に行くと置き引きなどの盗難被害に遭いやすいといわれています。

ロングステイになると気の緩みも出てくるので、携行品に関する保険はしっかり確認しておきましょう。

航空機関連の補償

「航空機寄託手荷物」は、着替えや歯ブラシなどの日用品を購入した費用が補償対象になります。

趣味などに関する代用品の購入は補償対象外なので注意してください。

ちなみに、海外に3ヶ月以上ロングステイする場合は「緊急一時帰国費用保険金」などのオプション補償をつけることもできます。

海外にロングステイする人は保険加入証明書の提出を求められることがある

もし、ビザ申請が必要な国へ行く場合、保険加入証明書（現地語に翻訳されたもの）の提出を求められることがあります。

場合によっては、各国が指定している付保条件を満たした保険プランへの加入が必要になるケースもあります。

ビザ申請の要不要は、渡航する国、渡航目的や渡航期間によって異なるため、旅行する国の大使館や領事館のサイトを確認しておきましょう。

海外旅行保険（ロングステイ向け）でおすすめの保険会社4選

各保険会社の特徴を紹介します。

東京海上日動

ジェイアイ傷害火災

AIG損保

・治療費上限フリーの『インフィニティプラン』がある
・海外５５万ヵ所以上の病院でキャッシュレスメディカルサービスを受けられる

三井住友海上

・『緊急医療アシスタンスサービス』で、滞在先の病院や日本語の通じる病院を教えてもらえる
・24時間365日、保険内容の紹介・相談ができる

上記4社は、いずれも海外旅行保険のプランが豊富で、渡航先や渡航目的に合わせた補償をつけることができます。

各社、渡航後のサポート体制も充実しているため、加入しておいて損はありません。

留学、駐在、ワーキングホリデー等、渡航目的別で海外旅行保険に加入した場合の料金比較は、以下の記事でご紹介しています。

ぜひ参考にしてみてください。

海外旅行保険はネット申し込みで加入できる？

今記事でご紹介している「東京海上日動」「ジェイアイ傷害火災」「AIG損保」「三井住友海上」では、ネットで完結する海外旅行保険を取り扱っています。

ただし、ネット申し込み時の契約可能期間は各社異なるため、渡航期間をカバーできるか事前に確認しておきましょう。

ちなみに、海外に1年以上ロングステイする予定の方は、契約可能期間が長い、書面や店頭申し込みでの加入をおすすめします。

長期旅行でもクレジットカード付帯の海外保険は適用される？

旅行先では、クレジットカードに付帯している海外旅行保険も適用可能です。

ただし、クレジットカードに付帯している海外旅行保険には、いくつか注意点があります。

クレジットカード付帯の海外旅行保険の注意点

・所持しているカードによって適用条件が異なる
・補償額が低い
・保険適用期間は90日間になっているカード会社がほとんど

クレジットカード付帯の海外旅行保険は、所持しているだけで保険適用になるものと（自動付帯）、カード決済した費用が保険適用されるものがあります（利用付帯）。

また、治療費などの補償額は、保険会社が販売している海外旅行保険よりも低めになっています。

旅行先の医療費水準に見合った補償を受けられるかどうか、しっかり確認しておきましょう。

そして、クレジットカードに付帯している海外旅行保険の契約期間は、基本的に90日間です。

90日間以上ロングステイする予定の方は、クレジットカード付帯の保険と組み合わせて、保険会社の海外旅行保険へも加入しておきましょう。

滞在期間が延びる場合、海外から保険に加入することはできる？

海外旅行保険は、日本を出国する日から帰国日までの期間を補償する商品です。

そのため、渡航後に日本の海外旅行保険に新規申込することはできません。

保険契約期間よりも滞在期間が長くなる場合は、契約期間が終了する前に延長の申請を行う必要があります。

延長手続きの方法は、保険会社によって異なるため契約時に確認しておくと良いでしょう。

尚、本契約期間内に補償を受けた場合や、すでに契約を延長している状態の場合は、延長申請を受け付けてもらえない可能性があります。

延長手続きが出来なかった際は、一時帰国して海外旅行保険に再度加入するか、現地の保険への加入を検討することになります。

まとめ

今回は、海外にロングステイする場合の保険についてご紹介してきました。

海外旅行保険には、旅行、留学、就労、ワーキングホリデーなど、様々な渡航目的に合わせた補償プランが用意されています。

治安や医療費事情は国によって異なるため、「行き先（国）・渡航目的・渡航期間」を基準にして、自分に合った海外旅行保険に加入しておきましょう。

本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。保険商品のご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり」「約款」などを必ずご覧ください。
本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。