【2026年版】ワーホリ保険のおすすめ3選と失敗しない選び方を解説！

ワーキングホリデーは通常の海外旅行よりも長期滞在になるため、ワーホリ保険への加入が必要不可欠です。

累計1万件以上のサポート実績を持つ海外保険Timesが、保険の選び方、ワーホリ保険を扱っているおすすめの保険会社等を解説します。

• ワーホリ保険とは、海外に長期間滞在することを前提にした保険
• 保険料は、保険期間・補償内容・加入する保険会社によって異なるので比較が必須。
• 入国前のビザ申請でワーホリ保険加入が必須な国も。

「そもそもワーホリ保険って絶対に必要なの？クレジットカードじゃダメ？」と疑問に思っている方は、まずこちらの記事をご覧ください。

ワーホリ保険とは？

ワーホリ保険と海外旅行保険の違い

「ワーホリ保険と海外旅行保険、何が違うの？」と疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。

ワーホリ保険は、海外旅行保険よりも長期滞在を前提にした特約が多く用意されている保険商品です。

海外旅行で渡航する際、現地の滞在先はホテルやゲストハウスなどがメインで、渡航期間も1週間前後の渡航の方が多いかと思います。

一方、ワーキングホリデーで渡航する場合は、基本的に半年以上の長期滞在になるはずです。

「滞在先（寮やアパート）に置いていた物が盗まれた」「ボヤ騒ぎを起こしてしまった」など。

長期滞在中のトラブルを手厚く補償してくれるのが、ワーホリ保険です。

クレジットカードに付帯してる保険じゃダメなの？

クレジットカード付帯保険では補償額の少なさ、補償期間の短さの観点でビザの要件を満たせないので原則NGです。

補償期間は3ヶ月以内のものが多く、1年間のワーホリを乗り切ることができません。

また、治療費の補償金額が「最大200万円まで」など低いため、ほかの保険と組み合わせて利用した方が無難です。

ビザ要件を満たせなければ入国NGとされてしまいますので、民間のワーホリ保険に入ることを第一に考えましょう。

ワーホリ保険の選び方は3ステップ！

ワーホリ保険は、以下の3つのステップに沿って絞り込んでいくとスムーズに選ぶことができます。

ステップ1：ビザ申請に必要な保険の条件をチェックする

まずは、渡航先のビザ申請（または入国時）に求められる保険の条件を必ず確認しましょう。

国によっては、「滞在期間をすべてカバーしていること」「治療費や医療搬送費が〇〇万円以上であること」など、保険に関する明確な規定が設けられています。この条件を満たしていないと、最悪の場合ビザが下りなかったり、入国を拒否されたりする可能性があります。

【例）韓国ワーホリの場合】
・補償内容：滞在期間中の病気・怪我の治療費などをカバーするもの
・補償金額：4,000万ウォン以上の補償額が推奨

まずは渡航する国の大使館や移民局の最新情報をチェックし、最低限必要な「補償内容」と「補償額」を把握することが第一歩です。

ステップ2：現地の事情に合わせて補償内容を選ぶ

ビザの必須条件をクリアしたら、次は「現地の治安」や「医療事情」に合わせて補償内容を絞り込みます。

• 医療費が高額な国
  ちょっとしたケガや病気、救急車の利用だけでも驚くほどの高額請求になることがあります。「治療・救援費用」はなるべく高め、あるいは無制限のプランを選んでおくと安心です。
  ⇒ 欧米やオーストラリアなど
  
• 治安に不安がある国・スリが多い地域：
  スマホやカメラ、パソコンなどの盗難リスクに備えて、「携行品損害」の補償が手厚いプランを選びましょう。
  ⇒ヨーロッパの主要都市部など

ご自身が現地でどのような生活を送る予定かをイメージしながら補償を手厚くする部分を決めていきます。

特に医療費は、国によって大きく金額が変わってきます。ジェイアイ傷害火災保険が公開している過去の高額請求事例なども参考にしましょう。

ステップ3：通訳やキャッシュレスサービスなどのサポート体制を確認する

最後に、いざトラブルが起きたときのサポート体制をチェックして最終決定をします。特に確認しておきたいのが以下の2点です。

• キャッシュレス提携病院の有無
  病院の窓口で治療費を自己負担することなく、保険会社から直接病院へ支払いが行われる「キャッシュレス診療」サービスです。手持ちの現金がなくても安心して治療を受けられます。渡航予定の都市に提携病院があるか確認しておきましょう。
  
• 日本語サポート・医療通訳サービス
  緊急時にパニックになっている中、外国語で症状を正確に伝えるのは非常に困難です。24時間365日対応の日本語コールセンターがあるか、病院での電話通訳サービスがついているかは、大きな安心材料になります。

このように、必要な補償やサービスを決めていくことで、入るべき保険プランを絞り込んでいくことができます。

ワーホリ保険の主な補償内容

ワーホリ保険で、カバーされる補償内容について解説します。

ビザの要件にも絡む、特に重要な補償内容は下記の通りです。

治療・救援費用

現地でのケガや病気の治療費、入院費、および家族が日本から駆けつける際の費用です。

欧米などでは救急車を呼ぶだけで数万円、手術・入院になれば数百万〜数千万円の高額請求になることも珍しくありません。無制限、あるいは高額な枠を設定しておくべき最重要項目です。

個人賠償責任

自転車で他人にケガをさせてしまった、お店の売り物やシェアハウスの設備を壊してしまった時などの補償です。

ちょっとした不注意で数千万円の賠償責任を負うケースがあります。絶対に外せない補償です。

携行品損害・生活用動産

スマホ、パソコン、カメラなどの盗難や破損。生活用動産は居住中（シェアハウス等）の家財も対象。

日本に比べてスリや置き引きが多い海外では必須。パソコンを持ち込んで仕事・勉強をする予定の方は手厚くしておきましょう。

関連記事｜身の回り品（物）に対する補償項目

携行品損害と生活用動産の違い　個人賠償責任

歯科治療補償はつけておいた方がいい？

ワーホリで長期渡航する際、日本でよく歯医者に通っている方は、歯科治療も補償しておいた方が安心だと思います。

ただし、歯科治療補償は、他の補償内容に比べて利用条件が細かく定められています。

要するに、現在日本で治療中の歯は、出国前に治療を終わらせた方が得策ということです。

また、歯科治療の技術レベルは国によって異なります。

歯科治療補償は、痛みが出た場合などの緊急時に利用するものと捉え、本格的な治療は帰国後に行うことを前提にした方がいいかもしれません。

その他、詳細条件については以下の記事でも解説させていただいておりますので気になる方は確認してみてください。

ワーホリ保険の補償一覧

補償項目	解説
1.傷害死亡	けが、不慮の事故で亡くなった場合に定額で補償
1.傷害後遺障害	けが、不慮の事故で後遺障害が残った場合に等級により支払う保険金枠
1.傷害治療費＋疾病治療費＋救援者費用	現地での怪我、病気の治療費、治療に伴う帰国や他国への移送費用、遺体の輸送費、被保険者が死亡・入院した場合にご家族が駆け付ける費用
1.疾病死亡	病気で亡くなった場合に定額で補償
1.歯科治療	現地で歯科治療を受けた際治療費が支払われる補償
2.賠償責任保険	海外での日常生活で他人にけがをさせたり他人のものを壊したりして損害を与え損害賠償責任を負ったときの補償
2.携行品、生活動産	持参物等の盗難、破損、火災等での損害補償、生活用動産はそれに加え居住中の家財も補償対象
3.航空機寄託手荷物遅延	飛行機に搭乗し手荷物が届かなかった時に購入した生活必需品の費用の補償
3.航空機遅延	飛行機が遅延した際にかかった宿泊費や交通費の補償
4.緊急一時帰国費用	家族が死亡・危篤状態になった場合や登場する飛行機が行方不明の場合に急遽帰国しないといけない場合の交通費や滞在費が補償される
4.弁護士費用	損害賠償請求する際の費用、弁護士への相談費用の補償

関連記事｜航空機に関する補償項目

航空機手荷物遅延（ロストバゲージ）    航空機遅延費用

関連記事｜その他の補償項目

既往症がある場合 　一時帰国中補償　緊急一時帰国補償　　その他補償内容やサービス

ご自身の渡航スタイルや不安に合わせて、必要な補償を検討していきましょう。

ワーホリ保険でおすすめの保険会社3選

ワーホリ保険への加入を検討する場合におすすめの保険会社を3社、ピックアップしてご紹介します。

いずれも渡航先で手厚いサポートを受けることができるので、海外への滞在に慣れていない方には特におすすめです。

東京海上日動

日本の損害保険会社のリーディングカンパニーでもある東京海上日動。

ワーホリで渡航されるお客様も多く選択される保険会社です。

特徴的なのは、現地からLINEの無料通話で海外総合サポートデスクに相談できる点です。

日本から持って行った携帯電話で電話すると、国際電話料金がかかってしまいますよね。

しかし、東京海上日動では通信料のみでサポートデスクに連絡できるようになりました。

ジェイアイ傷害火災

ジェイアイ傷害火災（JTBとAIGの合弁会社）は、海外主要36都市に対面相談可能なJIデスクを展開している保険会社です。

対面での相談デスクを海外都市に持っているのはジェイアイ傷害火災だけ。

通院や入院に関する手配を始め、パスポートの紛失や生活のお困りごとの相談にも乗ってもらえます。

AIG損保

米国を中心に、世界55万か所以上の医療機関でキャッシュレス対応が可能なAIG損保。

長年、海外旅行保険の老舗として根強く人気があります。

「Doctors Me（ドクターズミー）」という、海外から医師に相談できるサービスなど、AIG損保ならではのサービスも展開しています。

保険料をクレジットカード払いできる点も、AIG損保の魅力の1つです。

ワーホリ保険の詳しい比較はこちら

渡航先別のワーホリ保険の選び方

各国の事情に合わせた保険の選び方の例を、いくつか紹介します。

【カナダ渡航】ワーホリ保険の選び方

カナダへワーホリ渡航する際、「現地の医療保険に加入するか、ワーホリ保険に加入するか」という点で悩む方が多いです。

カナダの医療保険は保険料が安価なので、コスト面を考慮するのであれば良いのかもしれません。

ただし、日本語のサポートは一切ないため、補償内容を交渉できるレベルの語学力が必須です。

また、書面上の契約規約や補償項目を理解するための読解力も必要になるため、初めて渡航する方にはあまりおすすめできません。

帰国後に保険金請求する場合の手続き方法も複雑なので、慣れていないと苦労することでしょう（ドル建てで日本の銀行へ送金される）。

本来、ワーホリ保険は現地へ渡航した際のリスクを回避する商品です。

ご自身の経験値なども踏まえて、どちらの保険に加入するか検討してください。

【オーストラリア渡航】ワーホリ保険の選び方

オーストラリアへワーホリ渡航する際、「OVHCに加入するか、ワーホリ保険も並行して加入した方が良いのか」という点で悩む方は多いと思います。

OVHCとは、オーストラリアへ旅行やワーホリ、就労目的で滞在する外国人が加入できる健康保険です。

OVHCは、申請するビザの種類によっては加入できない場合もあるため、渡航条件を確認しつつ申し込みましょう。

また、OVHCはあくまで現地の医療保険なので、航空機の遅延・運休による損害や、生活動産など滞在中の物損トラブルは補償されません。

オーストラリアでワーホリする場合は、OVHC+ワーホリ保険への加入を検討しましょう。

【イギリス渡航】ワーホリ保険の選び方

イギリスへのワーホリでよく使われるのは、「YMSビザ」ではないでしょうか。

最大2年間現地滞在できる就労ビザで、弊社でも多くのお客様からお問い合わせをいただきます。

また、イギリスでは現地の健康保険制度である「NHS」を利用すれば、医療費は原則無料となります。

NHSに加入した場合に利用できる医療機関は、国によって運営されている医療機関がメインです。

しかし、「待ち時間が長い」「手術は半年先まで予約がいっぱい」など、利便性が低いというデメリットも・・・・・・。

一方、渡航前にワーホリ保険へ加入しておけば、私立の病院をキャッシュレスで利用できるため、すぐに治療を受けられます（ロンドン市内には日系の病院があります）。

不慣れな土地で、日本語サポートや医療機関をキャッシュレスで受診できるのはありがたいですよね。

イギリスへワーキングホリデーで渡航する際は、滞在先での事故や病気、第三者をケガさせてしまった場合の賠償責任補償にも対応している保険を選ぶようにしましょう。

関連記事｜ヨーロッパ地域のワーホリ保険の選び方

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【アジア・南米渡航】ワーホリ保険の選び方

ワーホリ保険を検討する際、保険金額（どのくらい保険をかけておけば良いのか）という点で悩まれることになると思います。

欧米諸国とアジア諸国では、医療費の水準が異なります。

欧米の方が医療費は高い傾向にあり、アジアは日本とほぼ同じ水準の医療費になっていることが多いです。

そのため、アジア諸国へ渡航する際のワーホリ保険では『医療・救援費用』が500万円以上、欧米の場合は1,000万円以上のものをおすすめします。

関連記事｜アジア地域のワーホリ保険の選び方

韓国　台湾　シンガポール　香港

関連記事｜南米地域のワーホリ保険の選び方

アルゼンチン　チリ

新型コロナウイルスは補償されるか？

海外旅行保険含め、ワーホリ保険では、新型コロナウイルスを通常の病気と同じ位置付けにしています。

そのため、もし滞在先でコロナに感染して医療機関を利用した場合は『治療・救援費用』あるいは『疾病治療費用』の補償が適用されます。

新型コロナウイルスに感染した場合、「自宅待機」となるのか「特定の病院で治療を受ける」となるのかは滞在先によって判断が異なります。

自宅待機の場合でも補償されるのか、日用品の購入も補償対象になるのかなど、いざという時に備えて保険会社に確認しておきましょう。

ワーホリ保険・補償に関するよくある質問

途中帰国する場合、保険の解約や返金はできますか？

はい、多くの保険会社で途中解約（解約返戻金の受け取り）が可能です。
ただし、すでに保険金を請求している場合や、残りの保険期間が短い場合は返金されないことがあります。逆に期間を「延長」したい場合は、現在の保険期間が終了する前に手続きが必要です。

現地でスマホやノートパソコンを盗まれたり、落として壊してしまった場合は補償されますか？

プランに「携行品損害」または「生活用動産」が含まれていれば補償の対象となります。
ただし、置き忘れや紛失（どこで無くしたか分からない場合）は対象外です。また、電子機器については1品あたりの補償限度額（例：10万円まで）が設定されていたり、免責金額（自己負担額）が発生したりする場合がありますので、加入前に条件をご確認ください。

現地のアルバイト中のケガは補償の対象になりますか？

基本的に補償されます。
ただし、危険な作業を伴う職種によっては対象外となる場合や、現地の労災保険が優先して適用されるケースもあります。就労予定の職種が決まっている場合は、事前に保険会社へ確認しておくと安心です。

持病やアレルギー、日本で治療中の病気は海外でも補償されますか？

原則として、「既往症（出発前に発病・治療していた病気）」は補償の対象外となります。ただし、保険会社によっては「渡航後に急激に症状が悪化し、緊急の治療が必要になった場合」に限り、一定額まで補償される特約が用意されていることもあります。

スキューバダイビングやバンジージャンプなど、現地でのアクティビティ中のケガは補償されますか？

通常の観光や日常生活の範囲内でのケガは補償されますが、危険を伴うスポーツ（ピッケル等を使用する本格的な登山、スカイダイビング、ハンググライダーなど）に参加中のケガは、原則として補償の対象外となります。
アクティビティを楽しむ予定がある場合は、それらをカバーする割増特約を追加できるか事前に確認しておきましょう。

まとめ：安い保険が良いわけではない！補償内容が重要

今回は、ワーキングホリデーを満喫するために活用すべき、ワーホリ保険について解説してきました。

安価な保険への加入を模索しがちですが、「滞在する国（地域）で必要な補償内容」を満たしていなければ、保険に加入する意味がありません。

ビザ申請や入国審査でワーホリ保険加入が条件になっている国もあるため、スケジュールに余裕をもって対応できるよう準備を進めていきましょう。

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