ドイツのワーホリ保険は何が必要？ビザの条件と現地・日本の保険の違い

ドイツのワーホリでは、ビザの申請に2つの保険が必要です。全滞在期間有効で歯科治療（女性は妊娠中も）に使える旅行者用医療保険と、旅行賠償責任保険です。日本のワーホリ保険（長期の海外旅行保険）は妊娠・出産が対象外のため、条件を満たすドイツの保険会社の保険を使う方法があります。キャッシュレス診療や日本語のサポートが欲しい人は、日本のワーホリ保険を組み合わせます。

ドイツのワーホリに保険は必要？

はい、保険の加入はワーホリビザの必須条件です。在日ドイツ大使館は、申請書類として旅行者用医療保険と旅行賠償責任保険の加入の証明書を求めています¹。ビザの取得に必要な条件と、保険に求められる内容を順に見ていきます。

ワーホリビザの主な条件

日本人がドイツのワーホリビザを申請するときの主な条件は、次のとおりです¹。

項目	条件
年齢	申請の時点で18歳以上31歳未満
滞在期間	3か月以上1年以内（最長365日）。申請は1回限り
資金	1年間の滞在で最低2,000ユーロ（約36万円）。片道航空券しかない場合はその2倍
保険	全滞在期間有効な旅行者用医療保険（歯科治療、女性は妊娠中にも適用）と旅行賠償責任保険
申請の時期	出発日の2週間前まで。出発日の3か月以上前の申請は受け付けられない

※2026年10月時点の在日ドイツ大使館の案内。円換算は1ユーロ＝約178円（2026年10月2日の三菱UFJ銀行の公表仲値177.69円）。日本人はビザを持たずにドイツに入国し、現地の外国人局で申請することもできます。

大使館が求める保険の4つの条件

ビザ用の保険は、下の表の4つの条件をすべて満たしている必要があります。1日でも期間が足りない、歯科治療が含まれていないといった保険では条件を満たしません¹。

条件	加入の証明書で見ること
全滞在期間に有効	入国日から出国予定日まで、すき間なく保険期間がある
歯科治療にも適用	歯の治療（Dental Treatment）が補償に含まれている
女性は妊娠中にも適用	妊娠（Pregnancy）に関わる診療が補償に含まれている
旅行賠償責任保険	他人へのけがや物の破損の賠償（Liability）が含まれている

保険期間が滞在予定より短いと、ビザの条件を満たしません。1年のビザを取るには1年分の保険への加入が必要とする保険会社の案内もあります²。なお、ビザの条件の「旅行賠償責任保険」は、保険の補償の名前でいう「賠償責任」（他人にけがをさせた、他人の物を壊したときの補償）にあたります。

大使館の案内には、加入の証明書の言語の指定はありません（2026年10月時点）。審査で内容が読み取れるよう、英語かドイツ語の加入の証明書（英文の付保証明書など）を用意しておくと安心です。迷ったときは申請前に大使館に確かめましょう。

ドイツでは保険の加入が義務？

はい、ドイツに住む人には医療保険への加入が義務付けられています。ドイツ連邦保健省は、ドイツに住所のあるすべての人に医療保険に入る義務があると説明しています³。ワーホリでも、滞在中は保険に入り続けることが前提です。

日本の海外旅行保険だけでビザは取れる？

女性は、日本の海外旅行保険だけでビザの条件を満たすのは難しいのが実情です。妊娠・出産が補償の対象外で、歯科治療も特約で付けられる範囲が限られるためです。

妊娠・出産は日本のワーホリ保険の対象外

日本の海外旅行保険は、妊娠中でも加入できますが、妊娠・出産・早産・流産が原因の病気には保険金が支払われません⁴。短期の旅行向けに、妊娠初期に起きた流産などの治療だけを補償する商品はあります⁵。大使館が女性に求める「妊娠中にも適用される保険」という条件を、日本のワーホリ保険だけで満たすことは難しくなります。そのため女性は、妊娠中の診療も補償に含むドイツの保険会社の保険でビザを申請する方法が中心になります。

男性には妊娠中の条件がありません。歯科治療の特約と賠償責任を付けた日本の海外旅行保険で条件を満たせる場合もありますが、受理されるかは大使館の判断です。日本のワーホリ保険で申請するときは、加入の証明書に期間・歯科治療・賠償責任が読み取れるかを、申請前に見ておきます。

歯科治療は特約で備えるが条件が多い

日本の海外旅行保険では、歯の病気（虫歯など）の治療は基本の補償に含まれません⁶。長期の留学・ワーホリ向けに、歯科治療の特約を付けられる商品もあります。ただし、補償額の上限や自己負担の割合、加入からしばらくは対象外になる期間など、条件が付くことが多くなります。詳しくは海外留学保険の歯科治療補償の記事で紹介しています。

クレジットカード付帯の保険で代わりになる？

クレジットカード付帯の海外旅行保険は、補償が出国から90日（3か月）までのものが一般的です⁷。ワーホリビザは全滞在期間有効な保険が条件のため、カード付帯の保険だけではビザの条件を満たせません。歯科治療や妊娠中の補償も、通常は含まれていません。

ドイツの保険会社の保険と日本のワーホリ保険の違い

ドイツの保険会社の保険は、ビザの条件に合わせて作られていて保険料が安い一方、病院での立て替えや請求を自分で行う場面があります。医療機関から保険会社へ直接請求できるプランもありますが、医師が応じるとは限りません⁸。日本のワーホリ保険は保険料が高い代わりに、キャッシュレス診療や日本語のサポート、持ち物の補償まで備えられます。

	ドイツの保険会社の保険	日本のワーホリ保険
ビザの条件（歯科・妊娠中）	条件に合わせたプランがある	妊娠・出産は対象外。歯科は特約（条件あり）
保険料の目安	29歳以下で月35〜70ユーロ程度	1年で約21.6万円（ヨーロッパの中央値（真ん中の人））
病院での支払い	医療機関から保険会社へ直接請求できるプランもあるが、診療所によっては立て替えを求められる	提携病院ならキャッシュレス
サポートの言語	ドイツ語・英語が中心（日本語の窓口がある会社もある）	24時間日本語
自己負担	1回ごと・年ごとの自己負担があるプランもある	治療・救援費用は自己負担なしのプランが多い
持ち物の盗難・破損	別の保険が必要なことが多い	携行品損害・生活用動産で備えられる
妊娠・出産の待機期間	出産は加入から一定期間後のみ対象のプランがある	対象外
持病・渡航前から治療中の病気	対象外が原則（プランごとに条件あり）	対象外が原則（商品ごとに条件あり）

※一般的な傾向です。補償内容は商品ごとに違うため、加入前に各社の重要事項説明書・約款で確かめてください。

ドイツの保険会社の保険には、Care Concept、Dr. Walter、HanseMerkur系などの会社が扱う、留学生・ワーホリ向けの医療保険があります。ビザの条件を満たすかはプランごとに違い、賠償責任保険を別に付ける必要があるプランもあります。

どちらの保険も、加入前からの持病や、日本で治療を始めた病気の続きの治療は、原則として補償の対象外です。ドイツの保険会社の保険には、加入の時点ですでにある病気や、加入前6か月以内に治療した病気を対象外とするプランがあります^9,8。日本の海外旅行保険にも、持病・既往症があると加入できない商品や、補償に条件がある商品があります¹⁰。

ドイツの保険会社のプランで見る項目

ドイツの保険会社のプランを選ぶときは、保険料だけでなく、次の項目を各社の料金表・約款で見比べます。ビザの条件を満たすかどうかは、この項目で決まります。

見る項目	どこを見るか
保険期間	入国日から出国予定日まで続けて入れるか。延長を含めた最長の期間
歯科治療	痛みを抑える治療だけか、詰め物などの治療も含むか。年間の上限額
妊娠・出産	妊娠中の診療が含まれるか。出産の補償が始まるまでの待機期間
賠償責任保険	プランに込みか、別に付けるか。補償額と、借りた部屋の損害・鍵の紛失が含まれるか
自己負担	受診1回ごと・1年ごとの自己負担があるか
年齢区分	何歳から料金の区分が上がるか
持病・既往症	加入前の病気がどこまで対象外になるか

※特定の保険会社・プランをすすめるものではありません。ビザの条件を満たすかは、各社の資料と大使館の案内で確認してください。

たとえば、出産の補償を加入から8か月後以降とする待機期間や、鍵の紛失を上位の賠償責任プランだけで補償する例があります⁹。ドイツの賃貸で暮らすなら、鍵の紛失や借りた部屋の損害が補償に入っているかも見ておきます。

保険料はどう決まる？

保険料は、主に次の要素で決まります。どちらの保険も定価があるわけではなく、年齢・期間・補償の組み合わせで変わります。

決まる要素	保険料への影響
年齢	年齢区分が上がると高くなる（30歳以上で29歳以下の約1.7倍になる例もある）
保険期間	長いほど高くなる
治療費の補償の厚さ	自己負担なし・補償額が大きいほど高くなる
賠償責任・持ち物などの補償	付けるほど高くなる
歯科治療などの特約	付けると高くなる

ドイツの保険会社の保険料を公開されている料金表で見ると、ビザの条件を満たすプランは29歳以下で月35〜70ユーロ程度（約6,200〜12,400円）です^9,8,2。賠償責任保険を含めた金額で、1年間では420〜860ユーロ（約7.5万〜15.3万円）程度になります。30歳以上は料金の区分が上がり、29歳以下の約1.7倍になる例もあります^9,8。

海外保険Timesで、ヨーロッパのワーホリのために1年の保険に入った方の保険料は、中央値（真ん中の人）で約21.6万円でした。中ほどの半分の方は、約21.4万〜25.4万円の間です。

海外保険Timesの調べ（2025年10月〜2026年9月に成約した契約。1名・1年の契約）

保険料は条件で大きく変わるので、自分の条件での金額は、海外保険Timesへのお問い合わせか見積もりで確かめるのが確実です。ドイツの保険会社の保険料の円換算は1ユーロ＝約178円（2026年10月2日時点）で、為替によって変わります。

両方に入るべき？状況別の選び方

ビザの条件を満たす保険を土台にして、足りない部分を日本のワーホリ保険で補うかを、自分の状況で決めます。

あなたの状況	考えたい備え方
女性で、ビザを日本で申請する	妊娠中も対象のドイツの保険会社の保険でビザを申請する
ドイツ語・英語での病院の予約や請求に不安がある	日本のワーホリ保険を組み合わせ、日本語サポートとキャッシュレス診療を使う
スマホやパソコンなど高価な物を持っていく	日本のワーホリ保険の携行品損害・生活用動産で備える
途中で日本に一時帰国する予定がある	一時帰国中補償特約のある日本のワーホリ保険を検討する
男性で、保険を1つにまとめたい	歯科治療の特約と賠償責任を付けた日本のワーホリ保険が条件に合うか、申請前に大使館に確かめる
ドイツ語・英語に慣れていて、保険料を抑えたい	ビザの条件を満たすドイツの保険会社の保険だけで備える

日本のワーホリ保険で厚くしたい補償

日本のワーホリ保険を組み合わせるなら、補償を選んで組み立てると保険料を抑えられます。

• 治療・救援費用：キャッシュレス診療や日本への医療搬送に関わるため、削らずに厚くしておく
• 携行品損害・生活用動産：持ち歩くスマホや、住まいに置いた物の盗難・破損に備える
• 死亡・後遺障害：家族の状況に合わせて、付けないか低めにすることも考える

海外保険Timesで成約したワーホリの契約では、約99%が治療・救援費用を2,000万円以上にしていました（うち無制限が31.4%）。一方で、海外保険Timesへの相談では、死亡・後遺障害の補償は付けないか、低めにする方が多くいます。

海外保険Timesの調べ（2025年10月〜2026年9月に成約した契約。治療・救援費用は基本の金額で、上乗せの特約は含まない）

2つの保険に入るときの注意点

2つの保険に入っても、同じ治療費を両方から重ねて受け取ることはできません。保険金は実際にかかった費用が限度で、1つの保険で足りない分を、もう1つの保険に請求できる場合があります。

一時帰国の予定があるなら、日本のワーホリ保険の一時帰国中補償特約も確認しておきましょう。もとの滞在先に戻ることを条件に、日本に帰国してから一定の日数（例：30日間）に受けた治療も補償の対象になります。決められた日数を超えた分は対象外で、日数や条件は商品によって違います¹¹。詳しくは一時帰国中の補償の記事で紹介しています。

ドイツで病院にかかるときの流れ

ドイツでは、緊急の場合を除き、電話で予約してから診療所に行くのが一般的です。まずはかかりつけ医（Hausarzt）にかかり、救急車は112番に電話します¹²。外務省は、ドイツは診察・入院の費用がかなり高額なため、海外旅行保険に入るよう呼びかけています¹²。

場面	ドイツの保険会社の保険だけの場合	日本のワーホリ保険を組み合わせた場合
病院を探す・予約する	自分でドイツ語か英語で予約する	日本語のサポートデスクに相談できる
窓口での支払い	医療機関から保険会社へ直接請求できるプランもあるが、診療所によっては立て替えを求められる	提携病院ならキャッシュレス
保険金の請求	請求書・領収書をそろえて自分で請求する	キャッシュレスなら請求の手続きは少ない

キャッシュレス診療は、すべての病院で使えるわけではありません。提携していない病院では、日本のワーホリ保険でも一度立て替えて、あとから請求します。詳しくはキャッシュレス診療の記事で紹介しています。

ヨーロッパの医療費の例

ヨーロッパでも、入院が数日〜1週間程度で数百万円の保険金が支払われた例があります。

国	内容	支払われた保険金
ドイツ	自転車を起こそうとして膝を痛め、膝蓋骨脱臼で3日間入院・手術（2023年度）	424万円
イタリア	転倒して足を骨折し、約1週間入院。家族が駆けつけた（2025年度）	680万円
フランス	ふらつきで受診し、神経系の病気で約1週間入院（2025年度）	390万円

出典：ジェイアイ傷害火災保険「海外での事故例」2025年度¹³・2023年度¹⁴（ドイツの例は2023年度が最新）

治療・救援費用の考え方は、海外旅行保険の治療費の記事でも紹介しています。

ドイツで働くときの医療保険は？

ワーホリで働く場合、月の収入が603ユーロ（約10.7万円）を超える仕事に就くと、ドイツの公的医療保険への加入が義務になります¹⁵。2026年の基準で、603ユーロ以下の仕事はミニジョブと呼ばれ、この加入義務の対象になりません^15,16。

公的医療保険に入る仕事に就くときは、加入の手続きを勤務先に聞いておきましょう。ビザ用に入った保険の扱いは保険会社によって違い、常時の収入がある人は加入できない保険もあるので、働き始める前に保険会社に確かめておきましょう。

また、住まいが決まったら、入居から2週間以内に住民登録（Anmeldung）を済ませる必要があります¹⁷。日本のワーホリ保険の賠償責任は、アルバイトなど仕事中の賠償は対象外になることが多いので、働く前に補償の範囲を確かめておきましょう。賠償責任の補償の記事でも詳しく紹介しています。

ドイツのワーホリ保険の申し込みの時期

ビザの申請は出発日の2週間前までに行う必要があり、申請のときに加入の証明書を出します¹。保険はビザの申請日から逆算して、加入の証明書が手元にそろうように申し込みましょう。

• ビザの申請日を決め、保険の開始日を入国日にそろえる
• 保険を申し込み、保険料を払う
• 加入の証明書を受け取り、ビザの申請書類と一緒に出す

日本のワーホリ保険は、日本を出発する前に加入するのが原則です。海外保険Timesでは出発の1〜2営業日前までお申し込みいただけますが、ビザの申請に加入の証明書が必要な場合は、申請日に間に合うよう早めにご相談ください。

海外保険Timesへの相談全体では、相談の時期の中央値（真ん中の人）は出発の27日前（約4週間前）で、22.3%は出発1週間以内のご相談でした。

海外保険Timesの調べ（2025年10月〜2026年9月に寄せられた相談。長期の渡航の相談が中心）

ドイツの保険会社の保険には入国後に申し込めるものもありますが、入国から31日を過ぎて申し込むと31日間の待機期間が設けられる例があります²。ビザを日本で申請するなら、出発前に加入して加入の証明書を受け取っておくのが確実です。

ドイツのワーホリ保険のよくある質問（FAQ）

ワーホリで海外保険は必須ですか？

ドイツのワーホリでは必須です。全滞在期間有効な旅行者用医療保険（歯科治療、女性は妊娠中にも適用）と旅行賠償責任保険の加入が、ビザの申請条件になっています。

ワーホリ用の保険はありますか？

日本の保険会社のワーホリ保険（1年以上の長期で入れる海外旅行保険）と、ドイツの保険会社の留学生・ワーホリ向けの医療保険があります。違いは記事中の比較表をご覧ください。

ワーホリで保険なしで滞在できますか？

ドイツではできません。保険への加入がビザの条件で、ドイツに住む人には医療保険への加入が義務付けられています。

ドイツでは保険に加入するのは義務ですか？

はい。ドイツ連邦保健省は、ドイツに住所のあるすべての人に医療保険に入る義務があると説明しています。

男性は日本のワーホリ保険だけでビザを申請できますか？

男性には妊娠中の条件がないため、歯科治療の特約と賠償責任を付けた日本の海外旅行保険で条件を満たせる場合があります。受理されるかは大使館の判断のため、申請前に加入の証明書の内容を確認しておきましょう。

ドイツの公的医療保険（AOKなど）には入れますか？

ワーホリの滞在中は、ビザの条件どおり旅行者用医療保険で備えるのが基本です。公的医療保険への加入が義務になるのは、主に月603ユーロを超える収入のある仕事に就いた場合です。

ドイツのワーホリは何歳まで行けますか？

申請の時点で18歳以上31歳未満であることが条件です。申請は1回限りです。

日本を出発した後でも、日本のワーホリ保険に入れますか？

日本の海外旅行保険は、日本を出発する前に加入するのが原則です。出発後に新しく入れる商品は限られるため、日本のワーホリ保険を組み合わせるなら、出発前に手続きを済ませておきましょう。ドイツの保険会社の保険には入国後に入れるものもありますが、入国から31日を過ぎると31日間の待機期間が設けられる例があります²。

まとめ

ドイツのワーホリ保険のポイントをまとめます。

• ワーホリビザには、全滞在期間の旅行者用医療保険（歯科治療、女性は妊娠中も）と旅行賠償責任保険が必要です
• 女性はドイツの保険会社の保険でビザを申請する方法が中心です
• ドイツの保険会社の保険は29歳以下で月35〜70ユーロ程度、日本のワーホリ保険は1年で約21.6万円（ヨーロッパの中央値（真ん中の人））が目安です
• キャッシュレス診療・日本語サポート・持ち物の補償が欲しいなら、日本のワーホリ保険を組み合わせます
• 月603ユーロを超える仕事に就くと、ドイツの公的医療保険への加入が義務になります

ワーホリ保険の関連記事：ワーホリ保険の選び方／海外留学保険の歯科治療補償／ワーホリ保険の申し込み

※本記事に記載の制度・保険料・保険会社のサービスに関する情報は記事更新時点のものであり、今後変更される可能性があります。最新の情報は在日ドイツ大使館や保険会社の資料をご確認ください。

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出典・参考