入っておくべき？海外留学保険の歯科治療補償を徹底解説

海外で歯が痛くなると生活に支障が出て大変ですが、歯科治療を受けたら高額請求されるというイメージをもつ方も少なくないでしょう。

海外の歯科治療費が高いのか、日本の歯科治療費が安いのか、判断は困りますが、日本でも美意識の高い方が増えて自由診療が増加傾向にあります。

健康保険で直すなら銀歯だけれど、白いセラミックなら自費となれば、悩むでしょう。

しかし、先進国では銀歯治療の方が珍しいようです。

海外で虫歯を治療した場合、どれくらいの費用がかかるをまとめました。

渡航前には、日本で歯科受診いただくことをおすすめします。

海外旅行保険では歯科治療付プランに加入していないと、歯科治療費がカバーされない場合がありますので、注意してください。

歯科治療補償における3つのポイント

・海外での歯科治療費は非常に高額。歯科治療費は海外では決まった金額が設定されているわけではない
ため、費用が高くなる傾向があります。
・日本の保険会社が提供している歯科治療補償も、適用条件に制限が存在します。補償される金額の条件、
実際にかかった費用の50%までという負担割合、キャッシュレス対応ができないなどです。
・国民健康保険の海外療養費制度は利用できますが、申請の煩雑さ、費用は先に負担して後から請求できる、同じ治療を日本で実施した場合の金額でしか負担されないなど利用難易度は高い制度です。

留学中の歯科治療が高いのはなぜ？

海外での歯科治療は、私たちがイメージしている通り高いというのは間違いありません。

ではどうしてこのように、日本とは大きな開きが出てくるのでしょうか。

治療費が決まっていないから

大きな理由の一つとして、「治療費が決まっていない」というのが挙げられます。

例えば日本の歯科医院では、根幹治療や歯石除去など一般的な治療に関しては、ほぼどこも同程度の額で診てもらうことができます。

しかし海外での多くは、治療費は「医者の腕や立地環境、設備等」で決まるのが一般的なのです。

つまり、海外で同じ治療をしてもらうに当たっても、例えば駅から近くて比較的新しい病院や、良い大学を出ている医者の病院は治療費が高くて、駅から遠く離れた立地条件で昔からあるようなローカルの病院は安いというようなイメージです。

英語ができる先生に診察してもらうから

また、私たち日本人が海外で医者に診てもらうには、これらの条件と併せて「言葉（英語）」という付加価値が付きます。

つまり、英語ができる先生に診てもらうということで余計、海外での歯科治療費が割高になる傾向があるのです。

留学先によっては医療保険加入義務がある国もある

海外での歯科治療に当たっては高額な医療費を請求される例も少なくありません。

一方で、払えないという人のために、予めその国への留学に当たっては医療保険の加入が義務付けられている国もあります。

一例を挙げますと、アメリカでは外国人の留学に当たって、「最低水準以上の医療保険への加入」が州によって義務付けられています。

これから海外への留学を検討中の方は、一度、その国や地域の医療保険事情をお調べ頂いた上で、その中に歯科治療費の保険が含まれていない場合は別途で日本で加入してから渡航するなどの計画を立てるのが妥当でしょう。

また余談にはなりますが、一般的な海外旅行保険や留学保険の一部には、これら歯に関する治療の告知義務が必要なプランもあります。

特に31日以上の長期間補償のプランに多く見受けられます。

そういう意味でもまず何よりも、歯に関しては渡航前に万全の予防と治療を施しておくことにつきますね。

保険Timesでは、アメリカなどへ渡航する際、学校や国で特定の条件の保険に加入するよう依頼をされている場合に、条件にあった保険プランをご提案することも可能です。

学校から提示された保険条件を元に最適なプランをご提案させていただきます。

海外保険で補償される歯科治療の内容

留学保険に加入した上で、歯科治療に関して支払い対象になる具体的な事例を見ていきたいと思います。

一つ重要な点としては、「多くの海外旅行保険の基本補償プランでは歯科治療関係は対象外」になっているという点です。

代表的な事例として、AIG損保の海外ワーホリ保険・留学保険のプランの一部を抜粋したいと思います。

旅行行程中に歯科疾患を発病し、歯科医師による歯科治療を開始した場合に、治療開始日を含めて180日以内に［実際に負担した治療費用(社会通念上妥当な金額)✕50％(縮小割合)］をお支払いします。(同一保険年度ごとに、10万円程度)

【お支払いする保険金】

次の費用の額をお支払いします。

●診療費、処置費および手術費

●薬剤費、治療材料費および医療器具使用料

●X線検査費、諸検査費および手術室費

●保険金請求のために必要な歯科医師の診断書費用

(注)初年度契約については、保険期間の初日から90日までの間に発病した場合は、支払対象外となります。

引用:AIG損保_海外留学保険_留学・ワーキングホリデー用

日本にあるいくつかの、歯科治療が補償対象になっている保険プランのほとんどの内容は、上記と大きな違いはありません。

しかし、この4点以外の内容に関しては補償対象外になってしまうことや、金額に関しても費用の50％（かつ上限10万円）までしか補償されない点は注意が必要です。

歯科治療補償のある保険会社の商品：A社

補償内容：歯科治療補償

保険金を支払う場合は、下記の4つのケースです。

補償額は、費用の額×50％かつ10万円限度です。

つまり、かかった費用が12万円であったとすると、自己負担が6万円、保険金が6万円となります。

歯科治療補償のある保険会社の商品：B社

補償内容：緊急歯科治療費用補償特約

保険金を支払う場合は、責任期間中に生じた装着中の義歯、または歯科要請装置に生じた異常により飲食に支障が生じる歯科疾病症状の急激な発祥・悪化のため、責任期間中に緊急歯科治療を開始された場合です。

補償額は、支出した費用の50％で、緊急歯科治療を開始した日からその日を含めて7日以内に要した費用に限ります。

また、費用はキャッシュレス・メディカルサービスの対象となりません。

この保険商品の歯科治療は、歯科治療ではありますが、補償額は支出した金額の50%であり、治療を開始してから7日間にかかった費用のみの補償となりますので補償対象になるには厳しい条件が課されています。

歯科治療補償のある保険会社の商品：C社

補償内容：緊急歯科治療費用

保険金を支払う場合は、海外旅行中の歯科疾病症状の急激な発症・悪化により、海外旅行中に緊急歯科治療を開始されたときです。

確かに歯科治療の補償のある保険商品はあるものの特例が付いた場合や、緊急を要する場合に保険金が支払われるケースが多いです。

海外旅行保険の歯科治療付きプランで、せっかく高い保険料を支払っても50％しか補償されないので無駄だと思われる方もいれば、逆に海外の高額治療費の半分でも戻ってくると助かると思う方もいるでしょう。

歯科治療の補償を付けたいと思う方は、その他の要素を含めて、ご自身の自己負担と保険料との兼ね合いで検討しましょう。

一般的に、海外旅行保険で補償されている項目の中には歯科治療は含まれていないことが多いので、注意が必要です。

歯科治療補償に入りたい場合

保険会社によって歯科治療補償の内容が異なってきますので、加入する際には注意が必要です。

しかし、もう一つ注意する必要があることは、保険会社によって、歯科治療補償が入れる条件が異なることです。

歯科治療補償の加入ができる条件は、大まかに２パターンに分かれます。

・保険期間が31日以内の方
・保険期間が6ヶ月以上の方

保険期間が31日以内の方

保険期間が31日以内の方は、主に観光を目的とした方になります。

海外旅行保険で歯科治療をカバーしているプランは、保険料が高いというデメリットがあります。

可能な限り、日本で気になる歯科治療を終えてから出国することをおすすめします。

保険期間が6ヶ月以上の方

保険期間が6ヶ月以上の方は、主に留学を目的とした方になります。

留学などで海外に長期滞在される方は、長期間の間に歯科治療を受ける可能性があると判断されるので、歯科治療の補償を受けることが出来る場合が多いでしょう。

また、歯科治療補償を扱っていない保険会社もあります。

歯科治療補償は、保険会社によって入れる方の条件が異なったり、商品自体を扱っていなかったりとばらばらです。

歯科治療補償付きの海外旅行保険に加入されたい場合は、商品を扱っている保険会社を探すしかありませんが、効率的に探すには複数の海外旅行保険を扱っているプロの代理店に相談するのが一番良いでしょう。

海外保険における歯科治療費請求の注意点

歯科治療補償に関しては、さまざまな注意点や制約が設けられています。

加入に当たっては、特にこの補償対象外の点も同時に考慮しながら、適切な内容の保険に加入するようにしましょう。

保険金をお支払いできない例

歯科に関する治療で、保険金をお支払いできな例は下記の通りです。

・義歯・歯科矯正装置の欠陥
・自然の消耗
・性質によるカビ・サビ・変色等
・すり傷
・塗料のはがれ等の外観の損傷
・ブラッシング
・審美歯科治療
・その他の口腔衛生行為
・緊急歯科治療を伴わない検査
・義歯の提供
・定期的な歯科治療や予防治療
・ 顎関節症の治療

キャッシュレス対応が難しい

海外旅行保険における歯科治療費用の補償は、キャッシュレス対応が出来ない保険会社がほとんどです。

海外で歯科治療を受診した場合は、一旦ご自身での立替払いが必要となります。

現地の歯科で、診察費関係と保険金請求に必要な歯科医師の診断書費用を支払っていただき、保険金請求をしていただく流れとなります。

待機期間が90日間

長期渡航の際に歯科治療補償をつける場合は、保険の適用開始日から91日目以降での事例でなければ補償対象にはなりません。

つまり、保険開始から90日以内での治療等は適用対象外になってしまいます。

各種保険の特約として歯科治療が含まれた内容を付加したい場合は、少なくとも期間が91日以上のものにしなければならないという意味になります。

1年間の総限度額は10万円まで

「一回」ではなく、「年間」で限度額が10万円までの補償になり、年間でその上限を超えてしまった場合は、それ以降の分は補償対象外になります。

また、保険期間が1年を超える契約の場合には、保険年度を通じてのお支払いとなります。

例えば、1年の保険期間で、6ヵ月延長した場合は、延長した6ヵ月の期間が支払限度額がリセットされるというワケです。

逆に、6ヵ月の保険期間で、6ヵ月延長した場合は、限度額は年間で10万円のままの補償となるので、ご注意ください。

歯科治療費を節約する方法

このように実際のところは残念ながら、厳しい条件や制約がついていると言わざるを得ない歯科治療費補償です。

しかし非加入のままで高額な治療費を全額払うことを考えたら、やはり歯科治療費がカバーされている保険プランに入っておいて損はないでしょう。

日本の健康保険制度を利用する

また並行して、歯科治療に限らず海外での医療費全般に関しては、日本の健康保険制度の利用を考慮した上で渡航準備をするのもおすすめします。

現状、国内では健康保険証を持っている方は医療費3割負担で済みますが、この「海外療養費制度」が海外での治療費に関しても適用になるのです。

海外で入院することになった時と同様に海外で歯科治療を行った時も国民健康保険は使えます。

国民健康保険を申請する場合でも、診療内容明細書・領収明細書が必要となるので是非受け取り大切に保管しておきましょう。

健康保険制度の注意点

日本の健康保険制度を利用する場合の注意点を、3つ紹介します。

日本の治療の相場が基準

補償金額は、「日本で治療を行った場合の一般的な相場における額」が基準とされていることです。

つまり、既述の通り、例えばアメリカで根幹治療を受けた場合に約10万円かかったとしても、その10万円という実際の金額ではなく、日本で根幹治療を受けた場合を想定しての3割が返還されるという点です。

キャッシュレス対応ができない

仕組み的には当然ではありますが、キャッシュレス対応ができないという点も注意が必要です。

海外での歯科治療は高額と言うのを既にお話ししましたが、こと歯科医療に関しては特に海外医療費制度だけでは不十分なのは明らかです。

民間の留学保険等と併用してこの海外療養費制度の活用も視野に入れておくべきでしょう。

先に治療費を全額負担しなければいけない

一度治療費を全額負担しなければならないので注意が必要です。

また、健康保険を申請する時、診療内容明細書・領収明細書が外国語で記入されている場合には、翻訳文をつける必要があります。

翻訳に関しては専門家が行う必要はありません。

まとめ

海外で歯科治療を行う場合は、非常に高額です。

そのための治療費は海外旅行保険で賄えるものもありますが、全ての商品でまかなえるものではありません。

また、国民健康保険の補償を利用することで、治療費の一部を賄えます。

海外での滞在時間や保険料などを考慮して、歯科治療の補償がある商品に契約するのかどうかを選択してみてはいかがでしょうか。

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