シングルライフの保険選び｜独身が備えるべきリスクと選び方を年代・男女別に解説

独身の場合、家族の生活費を保障するための大きな死亡保障よりも、病気やケガで働けなくなった場合の生活費や医療費への備えが重要になります。

ただし、親族への保障や葬儀費用、相続への備えなど、死亡保障が必要になる場合もあります。

この記事のポイント

独身の生命保険で優先して備えたい3つのリスク

独身の場合、生命保険は大きな死亡保障よりも、働けなくなった場合の生活費や医療費への備えを優先して検討することが大切です。

【独身が備えておきたいリスク】

特に、以下の状況に当てはまる人は、保険の必要性が高いといえます。

単身世帯の生命保険加入率は45.6%¹と、2人以上世帯の89.2%よりは低いですが、上記のような不安要素がある方は必要な保険を早めに検討すべきです。

独身が検討しておきたい生命保険は？

独身の場合、主に検討したい保険は「医療保険」「就業不能保険」「がん保険」「死亡保険」です。

あくまで生命保険は公的保障や貯蓄で不足する部分を補うためのものです。まずは現在の貯蓄額や働き方を確認し、自分では備えきれないリスクに合わせて必要な保障を考えましょう。

医療保険｜入院・手術の自己負担と差額ベッド代に備える

独身は入院時の差額ベッド代などを自分の貯蓄で賄うことになるため、貯蓄が少ない人ほど医療保険で備える価値があります。

「医療保険」は、入院や手術にかかる経済的負担に備える保険です。

公的医療保険の「高額療養費制度」によって、保険診療の対象となる医療費そのものへの自己負担額は一定額に抑えられています²。

※高額療養費制度は2026年8月から見直されます。所得区分ごとの月額の自己負担限度額が引き上げられる一方、「多数回該当」の金額は据え置かれ、新たに「年間上限」（毎年8月〜翌年7月の12か月間が対象）が設けられます。2027年8月には所得区分の細分化が予定されています。³

ただし、高額療養費制度があるからといっても、自己負担額が完全にゼロになるわけではありません。

また、以下の項目は公的保険の対象外です。

十分な貯蓄がない場合や、急な医療費負担に備えたい場合は、医療保険を検討する価値があるでしょう。

医療保険についての解説記事はこちら
【2026年最新】 医療保険は必要か？｜公的医療保険で足りない金額とプロが教える選び方

就業不能保険｜働けない期間の生活費を守る

働けなくなると自分の収入だけが途絶える独身、とくに自営業・フリーランスにとって、就業不能保険は優先度の高い備えです。

「就業不能保険」は、病気やケガで長期間働けなくなったときの収入減少に備える保険です。

会社員などは、傷病手当金によって一定額は補償されます。

傷病手当金とは

会社員などが病気やケガで働けなくなったときに、健康保険から給与の約3分の2が最長1年6か月支給される制度です。なお、自営業・フリーランスが加入する国民健康保険には、原則として傷病手当金はありません（一部の国民健康保険組合を除く）⁴。

また、会社員であっても、働けない間の生活費や治療費を自分で賄う必要がある独身にとっては、想定外の出費で生活が圧迫される可能性もあります。

そういったリスクを避けるためにも、収入への備えを検討しておくとよいでしょう。

就業不能保険に関する記事はこちら
就業不能保険とは？仕組み・必要性の判断基準と後悔しない選び方を徹底解説

がん保険｜罹患率データと診断一時金の考え方

治療の長期化と収入減を一人で抱える独身にとって、まとまった診断一時金を確保できる「がん保険」はぜひ検討したい保険です。

がん保険は、がんの治療費や治療中の生活費への備えになります。

生涯でがんと診断される確率は男性61.1%、女性50.1%で、男女とも約2人に1人とされています。⁵

なお、多くのがん保険では、契約後90日（または3か月）程度の免責期間（待ち期間）が設けられています。この期間中に診断されたがんは、保障の対象外となる場合があります。免責期間の有無や期間は商品によって異なるため、加入前に確認しておきましょう。

がん治療の費用について、最新データをもとに以下で詳しく解説しています。
【2026最新】がん保険の正しい選び方｜自分に最適な保障内容と最新データをもとにした備え方を徹底解説

死亡保険（定期・終身）｜独身は必要に応じて最低限の備えを

独身で扶養家族がいなければ、大きな死亡保障の優先度は高くありません。

死亡保険は、自分が亡くなった際に必要となる費用や、残された家族の生活費に備える保険です。

ただし、葬儀費用を家族に負担させたくない場合や、親への仕送りなど経済的な支援を行っている場合は、死亡保険を検討する価値があります。独身の場合、葬儀費用など目的を限定する場合は、数百万円程度の保障を検討するケースもあります。

定期保険は保険料を抑えやすい掛け捨て型のため、葬儀費用分だけ確保したい場合に向いています。一方、終身保険は保障が一生涯続くため、葬儀費用を確実に残したい場合や、保障を兼ねて資産形成もしたい場合の選択肢となります。

定期保険に関する解説記事はこちら
定期保険とは？特徴とメリット・デメリット、ライフステージ別の選び方まで徹底解説

終身保険に関する解説記事はこちら
終身保険とは？仕組みやメリット・デメリット、後悔しない選び方を解説

介護保険・個人年金｜老後資金と介護への備え

介護・老後資金を自分だけで準備する独身は、公的制度を土台に、不足分を民間の「介護保険」や「個人年金保険」で補うのが基本です。

公的介護保険は、40歳から保険料の負担が始まります。ただし、40〜64歳（第2号被保険者）が介護サービスを利用できるのは、末期がんや脳血管疾患など、加齢に伴う16種類の「特定疾病」が原因で要介護状態になった場合に限られます。原因を問わずサービスを利用できるのは、65歳以上（第1号被保険者）です。

また、介護サービス費用は原則1〜3割の自己負担で利用できますが、食費や居住費などは対象外です。

そのため、公的保障があっても一定の自己負担は発生します⁶。とくに身近に介護を担う家族がいない場合は、施設を利用する割合が高くなることも想定されます。

実際に介護に要した費用として、住宅改造や介護ベッドなどの一時費用が平均47.2万円、月々の費用が平均9.0万円というデータがあります。介護期間は平均4年7ヶ月で、単純計算すると総額は約540万円にのぼります。⁷

※上記は生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」の2人以上世帯を対象とした結果です。月々の平均9.0万円は在宅（平均5.3万円）と施設（平均13.8万円）を合わせた平均です。

民間の介護保険の多くの商品では、一時金や年金形式で給付金が支給される仕組みになっています。

介護保険の解説記事はこちら
【2026年最新】民間介護保険とは？公的制度の仕組みと民間介護保険の必要性を徹底解説

独身の保険はすべてを同じように備えるのではなく、リスクの大きさに応じて優先順位をつけて考えることが大切です。

独身の保険料はいくらが目安？

独身の保険料は、個人平均で年17.1万円（月約1.4万円）が目安です⁸。

ただし平均に合わせるのではなく、自分に必要な保障から考えます。

独身の場合は家族構成による死亡保障の必要性が低いケースもあるため、自分に必要な保障を優先して選ぶことが大切です。

【年代別でみる】独身の保険の選び方（20代〜50代）

独身の保険選びにおいて、20代の保険は医療保険＋就業不能保険、30〜40代はさらにがん保険、50代以降は介護保険も加えるといったように、どの備えを優先するかは、年代で優先する保障が変わります。

年代	想定リスク	おすすめの備え
20代	入院・ケガ、収入減。貯蓄が少なく自己負担が重くなりやすい	医療保険／就業不能保険
30代	健康診断で異常が見つかり始める。持病があると加入しにくくなる	医療保険／がん保険／就業不能保険
40代	がん・生活習慣病のリスク上昇。働けない期間が長引くと固定費が重い	医療保険／がん保険／就業不能保険
50代〜	介護・老後資金、病気の長期化	医療保険／がん保険／介護保険／終身保険（必要に応じて）

20代独身｜割安なうちに医療と収入の備えを確保

同じ保障内容であれば、保険料は加入時の年齢が低いほど抑えられるのが一般的です。20代は、30代以降に加入する場合と比べて保険料を抑えやすい時期といえます。

医療保障を基本に、働けないときの収入の備えも早めに確保しておくと安心です。

30代独身｜健康診断で異常が出る前に医療・がんを確保

30代は健康診断で異常が見つかる人も増え始めるため、加入条件が比較的有利なタイミングで医療保険やがん保険を検討したい時期です。

40代独身｜がん・生活習慣病リスク上昇、就業不能を厚めに

40代はがんや生活習慣病のリスクが高まり、治療が長引くケースも増えるため、保障内容の見直しを検討したい時期です。一方で、働けなくなった場合の収入減少にも備えておきたい年代です。

50代以降の独身｜介護・老後資金を見据えた見直し

50代以降は、介護や老後の生活を見据えて保障内容を見直したい時期です。将来の医療費や介護費用に備えつつ、必要に応じて老後資金の準備も進めましょう。

保険は一度加入したら終わりではなく、自身の年代に合わせた必要な備えを定期的に見直していくことが重要です。

【男女別にみる】独身の保険の選び方

女性は乳がん・子宮頸がん、男性は加齢後のがんと精神疾患による休職リスクのように、性別で注目すべきリスクが変わります。

独身女性｜罹患1位の乳がんと、若年でも多い子宮頸がんに注目

女性が新たにがんと診断される件数の第1位は乳房です¹⁰。また、若い世代では子宮頸部のがんが占める割合が大きくなる傾向があります。

女性向けの医療保険やがん保険であれば、こういった女性特有のリスクに手厚く備えられるため、女性にとっては備えておく価値が高いでしょう。

女性向け医療保険についての解説記事はこちら
【2026最新】女性医療保険とは？普通の医療保険との違いや保障内容、選び方のポイントを徹底解説

独身男性｜割安なうちの医療確保と精神疾患による入院リスク

独身男性は、保険料が割安な若いうちに最低限の医療保障を確保しつつ、加齢後のがんや精神疾患による休職にも備えておきたいところです。

がんと診断される人は60歳代前後から大きく増えています。男性で多いがんは前立腺・大腸・肺・胃となっており¹¹、将来的なリスクも踏まえて早めに備えておくと安心です。

就業不能保険は、うつ病などの精神疾患を給付の対象外としている商品や、精神疾患による給付の回数・期間に制限を設けている商品もあります。精神疾患による就業不能にも備えたい場合は、約款で支払対象と支払条件を必ず確認しましょう。

独身の保険は年代だけでなく、性別によっても備えるべきリスクが異なります。

ただし共通して大切なのは、すべてを備えるのではなく、自分にとって優先度の高いリスクから無理のない範囲で備えていくことです。

独身が保険を選ぶときのポイント

保険に加入する際には、優先度に合わせた必要な備えを見極めることが重要です。

保険に入る前に、

この3点を押さえます。

特に独身は、働けなくなると家計を支える収入が途絶えるため、医療保険に加えて就業不能保険などで生活費を守る備えを優先したいところです。

また、年齢が上がるにつれて病気のリスクが高まる点にも意識を向け、早めの加入を検討することも大切です。

まとめ｜独身の保険は「必要な保障を必要な分だけ」を基本に

独身の場合は、自分が働けなくなったときや病気になったときの影響を自分で受け止めなければならないため、まずは医療保険や就業不能保険など生活への影響が大きいリスクへの備えを優先し、必要に応じて死亡保障も検討します。

一方で、必要な保障は家族構成や資産状況によって必要性が変わります。すべての保険に加入する必要はなく、自分にとって本当に必要な保障を見極め、定期的に見直すことを心がけましょう。

「どこまで備えればよいかわからない」と迷ったときは、「公的保障と貯蓄で足りない部分を補う」という考え方を基本に、貯蓄額も踏まえながら無理のない範囲で少しずつ備えを整えていきましょう。

独身の保険に関するよくある質問（FAQ）

保険料が高いと感じたら、どうすればいいですか？

解約しなくても、保険料の負担を軽くする方法があります。代表的なのは、保障額を減らして保険料を下げる「減額」、保険料の払い込みを止めて保障を続ける「払済保険」や「延長保険」です。¹²ただし、払済・延長は解約返戻金のある保険が対象となります。特約が消えることもあるため、変更前に確認しておきましょう。

独身に生命保険はいらないと言われるのはなぜですか？

「生命保険＝死亡保障」というイメージが強く、扶養する家族がいない独身には大きな死亡保障が不要だからです。ただし生命保険には医療保険・就業不能保険・がん保険なども含まれ、これらは自分自身の生活を守るための保障です。「死亡保障は最低限、医療と収入の保障は検討する」と分けて考えると判断しやすくなります。

独身で奨学金や住宅ローンがある場合、死亡保険は不要ですか？

住宅ローンは団体信用生命保険（団信）、奨学金は返済免除制度によって、本人が亡くなった際の返済負担がなくなる場合があります。そのため、住宅ローンや奨学金があれば大きな死亡保障が必要とは限りません。ただし、葬儀費用を家族に負担させたくない場合や、親などが連帯保証人になっている借入がある場合は、その分の保障を検討するとよいでしょう。

死亡保険の受取人は誰にすればよいですか？

配偶者や子がいない独身の方は、親や兄弟姉妹を受取人に指定するのが一般的です。

受取人に指定できる範囲は保険会社が定めており、多くは配偶者や一定範囲の親族に限られます。親族以外を指定したい場合は、会社ごとの取扱いや必要書類が異なるため、申込前に確認してください。

勤務先の団体保険や共済だけで足りますか？

勤務先の団体保険や職域の共済は保険料を抑えやすい一方、保障が小さめで、退職・転職すると加入資格を失うことが多くあります（県民共済・生協の共済など、勤務先と関係なく継続できるものもあります）。メインの備えとして考えるのではなく、不足する部分を個人の保険で補うことを前提にしましょう。

貯蓄型保険と新NISAは、どちらを優先すべきですか？

保障と資産形成は目的が異なるため、分けて考えるのが基本です。

保険は病気やケガなどのリスクに備えるためのものであり、資産形成は預貯金や投資などを組み合わせて行う方法があります。なお、新NISA等での運用は価格変動により損失が生じる可能性があります。

持病があっても入れる保険はありますか？

告知項目を限定した引受基準緩和型保険や、告知が不要または簡略化された無選択型（無告知型）の保険があります。

これらは加入しやすい一方で、保険料は通常より高くなる傾向があります。まずは通常の保険に加入できるかを確認し、難しい場合に検討するとよいでしょう。

実家暮らしの独身でも保険は必要ですか？

保険の必要性の考え方は基本的に変わりません。

ただし、実家暮らしの場合は家賃などの固定費負担が小さいため、働けない期間に必要となる生活費の備えは、一人暮らしに比べて抑えられる場合があります。そのため、必要な保障額も比較的少額で済むケースがあります。

独身が保険を見直すべきタイミングはいつですか？

就職・転職、自営業への独立、結婚・出産など、働き方や家族構成が変わるときが目安です。とくに会社員から自営業になると傷病手当金がなくなるため、就業不能保険を検討するなど状況に合わせた選択が大事です。

老後資金や介護は、保険で備えるべきですか？貯蓄で十分ですか？

老後資金や介護の備えは、公的な制度や年金を前提にしつつ、まずは預貯金で無理のない範囲から準備するのが基本です。

そのうえで、不足分や将来の不安に応じて民間の保険で上乗せを検討しましょう。

保険は対面とネット、どちらで入るのがいいですか？

加入方法にはそれぞれ特徴があります。

インターネット申込は24時間いつでも手続きができ、対面は担当者に相談しながら選べます。保険料は商品・保障内容・年齢などによって決まるため、チャネルの違いだけで高い・安いが決まるわけではありません。比較する際は、同じ保障内容・同じ条件で見積もりを取って確認するようにしましょう。

出典・参考サイト一覧

1. 公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査（速報版）」
   https://www.jili.or.jp/press/2024/9770.html（2026年7月28日確認） ↩︎
2. 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
   https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html（2026年7月28日確認） ↩︎
3. 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001621874.pdf（2026年7月28日確認） ↩︎
4. 全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」
   https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html（2026年7月28日確認） ↩︎
5. 国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」
   https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html（2026年7月28日確認） ↩︎
6. 厚生労働省「介護保険制度の概要」
   https://www.mhlw.go.jp/content/001512842.pdf（2026年7月28日確認） ↩︎
7. 公益財団法人 生命保険文化センター「介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？」（2024年度 生命保険に関する全国実態調査）
   https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1116.html（2026年7月28日確認） ↩︎
8. 生命保険文化センター「生命保険の保険料は年間どれくらい払っている？」 https://www.jili.or.jp/lifeplan/houseeconomy/847.html （2026年7月28日確認） ↩︎
9. 公益財団法人 生命保険文化センター「老後の生活費はどれくらい？」（総務省「家計調査」2024年をもとに作成）
   https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1130.html（2026年7月28日確認） ↩︎
10. 国立がん研究センター「最新がん統計」2023年 全国がん登録罹患データhttps://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html（2026年7月28日確認） ↩︎
11. 国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」
    https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html （2026年7月28日確認） ↩︎
12. 公益財団法人 生命保険文化センター「保険料の負担軽減・払込みの中止と契約の継続」
    https://www.jili.or.jp/knows_learns/basic/continuance/97.html（2026年7月28日確認） ↩︎

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