40代は、子どもの教育費が本格化したり、住宅ローンの返済が続いていたりと、必要保障額がライフイベントで変わる年代です。新規加入だけでなく、今の保障が生活に合っているかの見直しが欠かせません。
40代では新しく生命保険に加入することだけでなく、「加入している保険の保障内容が現在の生活に合っているか」を見直すことも重要です。
この記事のポイント
- 40代の生命保険は、子どもの教育費や住宅ローンの残期間を踏まえて必要保障額を決めましょう
- 子どもがいる・夫婦のみなどの家族構成によって選ぶ優先度が高い生命保険は変わります
- ライフステージの変化によって保障内容を見直すことで保険料負担を抑えましょう
40代が備えるべきリスクとおすすめの生命保険（死亡保険）
40代では、高校・大学進学など教育費の負担が大きくなる家庭もあれば、子どもの独立が近づき必要な死亡保障が変化する家庭もあります。
次のように、家族構成やライフステージに合わせて必要な死亡保障を考えましょう。
| 子どもがいる | 夫婦のみ | 独身 | |
|---|---|---|---|
| 生命保険の優先度 | 高い | 検討したい | 最低限から検討 |
| 主なリスク | 子どもの独立までの家族の生活費と教育費 | 万が一のときに残される配偶者の生活費 | 葬儀費用・身辺整理費用 |
| 優先して検討したい死亡保険 | 収入保障保険や定期保険、終身保険 詳しく見る | 定期保険、終身保険 詳しく見る | 終身保険 詳しく見る |
※あくまでも死亡保障のある生命保険（死亡保険）のなかでの優先度となります。
また40代になると、生活習慣病の増加やがん罹患率の上昇など、健康面のリスクも高くなります。
がんは生涯でおよそ2人に1人が罹患
国立がん研究センター「最新がん統計」によると、生涯でがんと診断される人は男性61.1％、女性50.1％で、およそ2人に1人とされています1。
女性は乳がんなど女性特有のがんへの備えも意識しておきたい時期です。
会社員であれば健康保険の傷病手当金（療養のため働けず給与が受けられないなど所定の要件を満たした場合に支給2）や高額療養費制度3などの公的保障がありますが、自営業やフリーランスでは傷病手当金の対象外となることが一般的です。
まずは利用できる公的保障を確認し、死亡保障以外の観点でも、将来的な医療・入院費用の不足に備えて医療保険などの保障の見直しも検討しましょう。
40代で生命保険に加入している人はどれくらい？
生命保険文化センターの調査では、生命保険の加入率は全体で80.0％にのぼり、40代は加入率が高まる傾向があります。45
年代が上がるにつれ、様々な生活リスクへの備えへの意識が高まっていると言えるでしょう。
ただし、上記の加入率はあくまで参考データです。
大切なのは、周囲に合わせることではなく、自分や家族に必要な保障が確保できているかを確認することです。
40代の世帯タイプ別の選び方とポイント
必要となる保障額は公的保障や現在の貯蓄から不足する分だけで補う考え方を基本として考えます。
必要保障額 ＝ 遺族の支出総額（生活費・教育費・住居費・整理資金）−（公的保障の見込み額 ＋ 配偶者の収入 ＋ 貯蓄などの資産）
子育て世帯の場合
子育て世帯は、子どもの独立までに必要な生活費や教育費を確認し、現在の保障額が適切か見直すことが大切です。
- 子どもの独立までの大きな保障：収入保障保険または定期保険
- 整理資金の備え：終身保険（必要に応じて）
- 共働きの場合：配偶者の死亡保障も、家事・育児の担い手を失った場合の支出増を含めて検討
子どもが高校・大学へ進学する時期は教育費の負担が大きくなる一方で、子どもの独立までの期間は30代より短くなるため、必要な死亡保障額が以前より少なくなる家庭もあります。
- 子どもが独立するまでの家族の生活費
- 子どもの教育費（高校・大学進学費用など）
- 住宅ローンや家賃などの住居費
- 葬儀費用・身辺整理費用
遺族年金（※）は、受給要件や家族構成によって受け取れる金額が異なるため、自分の家庭で利用できる公的保障を確認したうえで必要保障額を考えることが大切です。
※遺族年金について詳しくはこちら
◼️遺族基礎年金の金額（子のある配偶者が受け取る場合）6※年金額は毎年度改定されます。
・基本額：年額847,300円
・子の加算：1・2人目は各243,800円、3人目以降は各81,300円
・「子」の範囲：18歳到達年度末まで
◼️遺族厚生年金の対象になる場合（会社員など）7
・亡くなった人が老齢厚生年金の受給権者だったとき
・保険料納付済期間などを合算して25年以上あるとき（当てはまれば、自営業だった人でも遺族が対象になることがある）
※2028年の改正（令和7年改正）8
・令和10年（2028年）4月1日以降、18歳年度末までの子がいない60歳未満の配偶者は、原則5年間の有期給付になる
・配偶者が60歳未満の場合は、この改正を踏まえて必要な保障額を考える
夫婦のみ世帯の場合
夫婦のみの世帯では、万一の際に残された配偶者が生活を立て直すまでの生活費や葬儀費用などに備えます。
- 死亡保障：配偶者の生活立て直し資金と整理資金を目安に、定期保険＋終身保険を小さく組み合わせ
- あわせて検討したい備え：就業不能保障保険・医療保険
例えば、一定期間の生活費は定期保険で備え、葬儀費用や身辺整理費用など一生涯必要となる資金は終身保険で準備するといった方法があります。
また、共働き世帯では、病気やけがで長期間働けなくなるリスクも家計に影響します。そのため、死亡保障を基本としつつ、必要に応じて医療保険や就業不能保険もあわせて検討すると、より安心して備えられます。
なお、子どものいない配偶者の場合、遺族基礎年金の対象外となるケースがあるため、万一の場合に受け取れる公的保障も確認したうえで、必要な死亡保障額を考えることが大切です。
40代独身の場合
独身の場合は、自身の葬儀費用や身辺整理費用を優先的に備えます。
- 死亡保障：整理資金分の小さな終身保険が中心
- 親への仕送りや事業上の借入がある場合：その分の死亡保障を上乗せ
- あわせて検討したい備え：就業不能保障保険・医療保険
こうした費用には、一生涯の保障が続く終身保険を活用する方法があります。仕送りや借入がある方は、その分も考慮して保障額を考えるようにしましょう。
30代より貯蓄が増えている人は、死亡保障を減らせる場合があります。一方で、病気やケガによる収入減少への備えは改めて確認しておきましょう。
また、女性は女性特有のがんへの備えを、男性は世帯の主たる収入を担っている場合の就業不能リスクを、それぞれ優先的に確認するとよいでしょう。
40代で生命保険を見直すときのポイント
必要保障額はライフイベントに合わせて増減するため、現在の生活に合っているかを定期的に確認することが大切です。
- 子どもの進学・独立
- 住宅購入・住宅ローンの借り換え
- 転職・独立
- 配偶者の働き方の変化
- 保険の更新時期
また、新しい保険へ加入する際は、契約が成立してから現在の保険を解約しましょう。
- 現在の契約を先に解約しない
- 保険料が上がる場合がある
- 告知内容は正確に伝える
加入時の年齢によって保険料は変わるため、同じ保障内容でも以前より高くなる場合があることには注意しておきましょう。
まとめ 40代の生命保険は必要保障額から選ぶ
40代は、子どもの成長や住宅ローンの返済状況、貯蓄額などの変化によって、必要な保障額も変わりやすい年代です。そのため、新たに加入するだけでなく、現在の保障内容が今の暮らしに合っているかを見直すことが大切です。
見直しの際は、公的保障や貯蓄で備えられる分を確認し、不足する部分だけを生命保険で補うのが基本です。子どもの進学・独立や住宅購入、転職などのライフイベントをきっかけに、定期的に保障内容を見直しましょう。
40代の生命保険についてよくある質問
- 40代からの生命保険加入は遅すぎますか。
-
遅すぎることはありません。守るべき家族や生活がある限り、備える意味はあります。
ただし保険料は原則として契約時の年齢で計算されるため、検討を先送りするほど同じ保障の保険料は高くなる傾向があります。必要保障額を計算したうえで、早めに判断することをおすすめします。
- 夫婦で共働きの場合、どちらに保障をつけるべきですか。
-
収入の大小にかかわらず、どちらか一方が欠けた場合の家計への影響をそれぞれ計算したうえで、両方に必要な分だけ備えるのが基本です。
家事・育児を主に担う方が欠けた場合も、外部サービスの利用などで支出が増える場合があるため、収入だけで判断しないことが大切です。
- 生命保険の見直しはどこに相談すればよいですか。
-
保険会社の担当者、保険代理店、ファイナンシャルプランナーなどが相談先になります。
複数の保険会社の商品を比較したい場合は、取扱保険会社の多い代理店に相談する方法があります。いずれの場合も、相談前にご自身の必要保障額の目安と現在の契約内容を整理しておくと、具体的な相談がしやすくなります。
出典・参考サイト
- 国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」（2023年データに基づく・2026年7月22日確認）
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html ↩︎ - 全国健康保険協会（協会けんぽ）：傷病手当金の制度解説（2026年7月22日確認）https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html ↩︎
- 厚生労働省：高額療養費制度の制度解説（2026年7月22日確認）https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html ↩︎
- 公益財団法人 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」（2026年7月22日確認）
https://www.jili.or.jp/research/chousa/10350.html ↩︎ - 公益財団法人 生命保険文化センター「生命保険に加入している人はどれくらい？加入金額は？」（2026年7月22日確認）
https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1221.html ↩︎ - 日本年金機構「遺族基礎年金（受給要件・対象者・年金額）」（2026年7月22日確認） https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/seido/izokunenkin/jukyu-yoken/20150401-04.html
↩︎ - 日本年金機構「遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）」（2026年7月22日確認） https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/seido/izokunenkin/jukyu-yoken/20150424.html
↩︎ - 厚生労働省「遺族厚生年金の見直しについて」（2026年7月22日確認） https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000147284_00020.html ↩︎
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