50代の医療保険は、入院リスクだけでなく、現在の保障内容と退職後の保険料負担も見据えたうえで、必要な保障を見直しましょう。
すでに医療保険に加入している場合は、次回の更新時期と更新後の保険料、現在の保障内容、退職後も保険料を払い続けられるかを確認します。
この記事のポイント
- 50代は入院リスクの上昇を踏まえ、今の保障が必要な負担をカバーできるか見直すことが大切です
- 退職後の収入や勤務先の保障まで考え、保険料を払い続けられる保障を選びましょう
- これまで加入してきた保障を現在の生活に合わせて見直しましょう
50代で医療保険の見直しが必要になる理由は？
入院リスクの上昇に加えて、退職や子どもの独立など生活環境も変わりやすい時期だからです。
これまで加入した医療保険が現在の生活に合っているとは限らないため、入院時の自己負担や退職後の保険料まで含めて、保障内容を確認しましょう。
50代は入院リスクが上昇
厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査」では、推計入院患者数は50〜54歳で4万2,500人、55〜59歳で5万800人となっています。45〜49歳の2万8,900人と比べても、50代では入院患者数がさらに増えていることがわかります。1
入院だけでなく、外来患者数の割合も50代では高水準となっています。
また、生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査2」では、加入率は50代全体で73.9％（男性71.7％・女性75.5％）です。
実際に、多くの人が保険の必要性を感じていることがわかります。
ただし、加入率が高いことと、自分に十分な保障があることは別です。すでに加入している人は、現在の保障が今の家計に合っているかを見直しましょう。
公的医療保険でまかなえない費用とは？
高額療養費制度で医療費の自己負担には上限があります。
しかし、差額ベッド代や先進医療の技術料、働けない期間の収入減少は公的医療保険の対象外で全額自己負担です。
- 医療費として発生する自己負担
- 医療費以外の支出
- 働けないことによる収入減少
入院時の食事代は、入院時食事療養費制度により一部が保険給付され、自己負担は1食あたりの定額（標準負担額）にとどまります3。
高額療養費についての詳細はこちら（2026年8月からの自己負担限度額）
高額療養費制度は、1か月（月の初日から末日まで）に支払った医療費の自己負担が一定額を超えたとき、超えた分があとから払い戻される仕組みです。
上限額は所得によって区分が分かれており、2026年8月から段階的に引き上げられています。
| 年収の目安 | 2026年8月からの上限額 |
|---|---|
| 約370万円未満（住民税非課税世帯を除く） | 61,500円 |
| 約370万〜770万円 | 85,800円＋（総医療費－286,000円）×1% |
| 住民税非課税 | 36,900円 |
また、月ごとの上限額に加えて、1年間（毎年8月〜翌年7月）の自己負担額に上限が新設されています。年収約370万〜770万円の区分では年53万円、住民税非課税世帯では年29万円が上限です。なお、直近12か月に3回以上上限額に達した場合の「多数回該当」の上限額は据え置かれています。
上限額は2027年8月に所得区分の細分化が予定されるなど、今後変更される可能性があります。最新の内容は厚生労働省の公表資料をご確認ください。
※実際の区分は標準報酬月額や課税所得によって判定されます。払い戻しを受けるには申請が必要で、限度額適用認定証やマイナ保険証を使えば、窓口での支払いを上限額までに抑えられる場合もあります。
生命保険文化センターの調査では、直近の入院によって収入が減った人の割合は50代で22.5%です。さらに、収入が減った人では、その減少額が平均27.3万円となっています4
（※「27.3万円」は50代だけの平均ではなく、逸失収入があった18〜79歳の人の平均額です。）
特に定年を控える50代では、退職後に収入が減ることも見据え、無理なく払い続けられる保険料と必要な保障のバランスを考える必要があるでしょう。
医療保険についての詳しい解説は以下をご覧ください
【2026年最新】 医療保険とは？｜公的医療保険との違いと選ぶときのポイント
50代が医療保険を見直すときのポイント
50代は、退職後も無理なく続けられる保険料で保障を維持できるかを考えて保険を見直します。
主な保障内容と特約を確認し、過不足がないかを見直しましょう。
| 区分 | 保障の種類 | 内容 |
|---|---|---|
| 主契約 | 入院給付金 | 入院した場合に、日額または一時金で支払われます |
| 手術給付金 | 手術を受けた場合に支払われます | |
| 主な特約 | 女性疾病特約 | 女性特有の疾患について、保障を上乗せします |
| 先進医療特約 | 先進医療を受けた場合に、技術料に応じて支払われます | |
| 保険料払込免除特約 | 特定の状態に該当した場合に、以後の保険料の払い込みが免除されます |
また、子どもの独立などで支出が減った場合は、以前は必要だった保障が現在も必要かあわせて確認します。
定期型と終身型は、退職後の保険料まで見据えよう
すでに定期型に加入している場合は、退職後も保障が必要で保険料の上昇が負担になるなら、終身型への切り替えがおおすすめです。
備え方の例
例：定期型の更新後保険料が上がるものの、退職後も十分な収入・貯蓄がある場合
→ 無理に終身型へ切り替えず、現在の契約を続ける選択肢もある。
例：退職後に収入が大きく減り、更新後の保険料を負担し続けるのが難しい場合
→ 終身型への切り替えや払込期間の変更などを比較する。
入院給付金は、貯蓄と公的保障で不足する分を基準に決めよう
入院日額は一律に高くするのではなく、公的保障と貯蓄でまかなえない費用を基準に設定します。
- 公的医療保険でカバーされない費用
- 入院中の食事代や交通費などの自己負担
- 入院・療養による収入減少
短期入院でもまとまった費用が発生する場合は入院一時金を、入院が長引いた場合の負担に備える場合は入院給付金日額を確保します。
ただし、上記はあくまで調査上の平均額です。自分の必要額は家計と公的保障の状況から判断しましょう。
保険料の払込期間は、退職後の負担を考えて決めよう
50代では、退職後の保険料をなくすために払込期間を短くする方法や、保険料の支払いを止めて保障を小さくする払済保険への変更も選択肢になります。
- 終身払：保険料の支払いが一生涯続く
- 60歳払済・65歳払済：設定した年齢までに保険料を払い終える
- 払済保険：以後の保険料を支払わず、保障額を減らして契約を継続する
備え方の例
例：退職後も現在の保障を維持したいが、保険料の負担をなくしたい場合
→ 60歳払済・65歳払済などを比較する。
例：現在の保険料を払うことが難しくなった場合
→ 払済保険への変更ができるか確認する。
特約は優先したいリスクに絞ろう
50代では、特約を増やすのではなく、現在の保障や貯蓄で不足するリスクを補うものを選びます。
がんへの備えを重視する場合は、入院保障を増やすのか、診断一時金などで治療にかかる費用に備えるのかを比較します。三大疾病への備えを重視する場合も、現在の医療保険でどこまで保障されるかを確認してから追加します。
退職後に保険料の負担が大きくならないよう、追加する特約の保険料も含めて判断しましょう。
※契約済の医療保険に特約を付加（中途付加）できるかどうかは、商品や特約の種類、現在の健康状態によって追加できない場合があります。
持病がある場合の医療保険について
健康診断で指摘を受けている場合や通院中の場合は、通常の医療保険に加入できないことがあります。その場合は引受基準緩和型など、告知項目を少なくした商品も選択肢になります。
持病がある場合の医療保険について、以下の記事で解説しています
【2026年最新】持病があっても入れる医療保険（引受基準緩和型）とは？必要な保険の選び方・告知内容を解説
女性疾病特約については、女性特有の保障設計として以下の記事で詳しく解説しています。
【2026最新】女性医療保険とは？普通の医療保険との違いや保障内容、選び方のポイントを徹底解説
50代の医療保険を見直す手順と注意点
医療保険を見直すときには、更新後の契約内容や解約のタイミングに注意しましょう。
- 現在の保障内容・更新時期・保険料を整理する
- 勤務先の団体保険と退職後の保障を把握する
- 見直す場合は新しい契約に申し込み、正確に告知する
- 新しい契約の責任開始後に、現在の契約を解約する
また、新しい医療保険へ切り替える場合は、新契約の責任開始日や成立を確認してから現在の契約を解約します。あわせて、告知は現在の治療状況や服薬、過去の入院・手術歴などを正確に申告しましょう。
定年退職後の保険の考え方については、以下の記事も参考にしてみてください
定年退職後に必要な保険とは？必要な保障の考え方や選ぶときのポイントを解説
50代の医療保険は、退職後まで見据えて必要な保障を見直そう
50代は、現在の保障と退職後の家計を確認し、必要な保障だけを見直すことがポイントです。
- 入院リスクが気になる人：入院日額・一時金の不足を補う
- 退職が近い人：更新後の保険料と退職後の収入を比べる
- 勤務先の団体保険に加入している人：退職後も保障が続くか確認する
- 三大疾病など特定のリスクが気になる人：特約で保障を上乗せする
- 持病がある人：通常の医療保険を優先し、難しければ引受基準緩和型を検討する
現在の契約をそのまま続ける、保障を減らす、必要な保障を追加するなど、退職後の家計に合わせて無理のない形に整えましょう。
50代の医療保険によくある質問
- 50代の医療保険料はどれくらいが目安ですか。
-
保険料は年齢・性別・保障内容によって変わるため、一概には言えません。
生命保険文化センターの調査では、疾病入院給付金として必要と考える日額の平均は男性50代で11,300円、女性50代で9,700円となっており、実際に加入している金額は男性9,800円、女性8,700円です6。
これらはあくまで調査上の平均額であり、必要な保障額は家計や公的保障、貯蓄などによって異なります。平均額は一つの参考情報として、自分に必要な保障額を考えましょう。
- 持病があっても医療保険に加入できますか。
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通常の医療保険でも、健康状態によっては加入できる場合があります。まずは通常の医療保険に加入できるかを確認し、難しい場合に引受基準緩和型などを比較します。
引受基準緩和型は通常の医療保険より告知項目が少ない一方、保険料が高く設定されている場合があります。また、無選択型は健康状態に関する告知をせずに加入できる商品ですが、保険料や保障内容に制限がある場合があります。
- 医療保険とがん保険は両方必要ですか。
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医療保険は病気やケガ全般の入院・手術に備える保険で、がん保険はがんに特化して手厚い保障を上乗せする保険です。
生命保険文化センターの調査では、がん保険・がん特約の加入率は男性50代で50.2%、女性で48.1％と、全年代で最も高くなっています7。がんへの備えを特に重視する場合は、医療保険にがん保険を組み合わせる選択肢があります。
- 今加入している医療保険を解約してよいですか。
-
新しい契約の責任開始日を確認したうえで解約することをおすすめします。
先に解約すると、告知や審査の期間中に無保険の期間が生じる可能性があります。
出典・参考リンク一覧
- 厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」１ 推計患者数：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/23/dl/suikeikanjya.pdf（確認日：2026年8月19日） ↩︎
- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度生活保障に関する調査」第Ⅱ章 医療保障 （確認日：2026年8月19日）https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r7/p053–103.pdf ↩︎
- 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」（令和8年8月施行）（確認日：2026年8月19日） https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001661792.pdf ↩︎
- 逸失収入データ出典：生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」第II章 医療保障（図表II-16・II-17）（確認日：2026-08-20） https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r7/p053–103.pdf ↩︎
- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度生活保障に関する調査」第Ⅱ章 医療保障 （確認日：2026年8月19日）https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r7/p053–103.pdf ↩︎
- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度生活保障に関する調査」第Ⅱ章 医療保障 （確認日：2026年8月19日）https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r7/p053–103.pdf ↩︎
- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」（確認日：2026年8月19日）https://www.jili.or.jp/research/chousa/10350.html?lid=mm514&utm ↩︎
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