飛行機の遅延や欠航は海外旅行保険で補償されるの?

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 出発予定の航空便の突然の欠航や遅延。大きなスケジュール変更をせざるを得ない場合もありますし、場合によっては翌日からの仕事や授業に支障が出たり、あるいは現地での宿泊費や移動費など、余計な出費がかかる可能性も出てきますよね。飛行機は電車やバスなどと比べて、この遅延や欠航がどうしても多い交通機関です。もしもの場合に備えて、海外旅行保険の「航空機遅延費用補償」の特約を検討してみてはいかがでしょうか。

記事のポイント海外留学をするうえで、一般的には1年20万円以上の保険料がかかってしまいます。相談される留学エージェントによっては、50万円/年の保険を提案されたという事例も弊社のお客様でいらっしゃいました。保険Timesでは、国内有力保険会社を網羅しており、かつ渡航目的に応じて補償内容をカスタマイズできますので、14~15万円/年まで保険料を下げられるケースが多いです。安心して渡航でき、保険料をできるだけ抑えるご提案をさせていただきます。
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航空機遅延費用補償とは

航空機遅延費用とは、国内または海外旅行中における飛行機の遅延や欠航によって発生する加入者本人の負担代金の全額または一部を補償する内容のことです。

海外旅行保険の一般的な補償内容としては、傷害死亡や後遺症、治療・救援、疾病などをイメージされる方が多いと思われます。ですがこの航空機遅延費用補償に関しても基本プランで範囲に含まれている商品も多くなってきました。特約で別途付帯することになっても大きな金額ではないため、利用価値は大と言えます。

異国の地である海外の渡航に際しては、これまで想像さえしたことないような予期せぬ様々なトラブルが発生しがちです。そういう意味ではこの航空機に関する遅延や欠航は、トラブル事例の筆頭とも言えるでしょう。海外旅行保険の中身としては最も利用する可能性が高い補償内容と言っても差し支えないと思われます。

補償金が払われるケース

それでは、この航空機遅延費用補償によって払われる具体的なケースを見ていきましょう。大前提として、出発予定時刻(着陸地変更の場合は着陸した時刻)から6時間以内代替となる航空機に、被保険者が次に挙げる費用などを負担せざるを得なくなったときに、既定の補償金が支払われます。
・ホテルなどの利用した際の客室料金
・食事代金
・ホテル等への移動に際して、あるいは航空機の代替となる他の交通手段を利用した場合(バスや鉄道、新幹線など)の交通費
・国際電話等の通信費
・目的地において提供を受けることを予定していた旅行サービス・商品等をキャンセルせざるを得なくなった際の取消料
ただし、どの保険会社の補償プランでも約款には「社会通念上妥当な」金額を補償との記述があります。例えば、空港に隣接するホテルに宿泊するに当たり歩いていける距離なのにわざわざタクシーを利用してその金額を請求した際などが挙げられるでしょう。

補償金が払われないケース

上記の5点のいずれかが当てはまっている場合でも、既定の補償金が支払われないケースがあります。どの例にも共通して言えるのが、以下に挙げるように、天変地異など航空会社にとっては不可抗力に当たる要因のもの全般になります。
・当該保険を契約している本人、保険金受取者等の故意、重大な過失、法令違反などが見受けられたとき
・目的地内で発生した戦争や武力行使、革命、内乱等の有事の場合
・核燃料物質などの放射性・爆発性・有害物質等による事故の場合
・放射線汚染などの場合
・地震もしくは噴火、津波などの場合

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航空会社からの補償は?

一昔前までは航空機の遅延、欠航は日常茶飯事でしたが、航空各システムが日進月歩で進歩してきている現在、それらが頻繁に起こるということはなくなってきています。一方で大雨や大雪など、当該航空便だけでなく空港全体が機能マヒに陥ってしまうことは1年に何度かは発生します。このような気象条件による欠航や遅延の場合でも、この航空機遅延費用補償は適用になる場合がほとんどですので、使い勝手は非常に良いと言えるでしょう。

一方で、よく聞くのが、そのような場合になった際の航空会社独自の補償に関して。遅延や欠航により航空会社の好意で宿泊施設を提供されたり、あるいは食事クーポンをもらえたりした経験がある方も多いと思われます。

これら航空会社からの補償と海外旅行保険の航空機遅延費用補償の重複はできるかどうか。答えは、否です。重複して請求・享受することはできません。正確に言うと、航空会社からの補償があった場合は、その分を差し引いた上で、航空機遅延費用補償の請求を行うことになります。

具体的な請求金額と必要書類は?

航空機の遅延や欠航が原因によって本人が負担した全ての費用が全額補償されるわけではなく、だいたいは2万円~3万円前後を上限として、実費分のみ補償されるプランが多いようです。

そして実際の請求に当たっては、「請求書類及び状況報告書」、「保険証券」、「パスポートのコピー」、「航空会社発行の遅延・欠航証明書」、「負担した各種費用の明細書・領収書」は最低限必要になってきます。最終的にはその費用が出る、出ないは保険会社の判断になりますので、とりあえずかかった経費の領収書関係は全て、捨てずに保管しておくことが賢明でしょう。

尚、上記補償金額や必要書類に関しては加入した保険会社によって違いますので、詳しくは加入の保険約款を一度ご参照ください。

航空機遅延費用補償をつける際の注意点

航空機の遅延や欠航は、確率的に言えば海外渡航に際してのケガや病気に遭遇する確率と同じくらい高いものであると言えると思います。加入するしないは最終的はご自身の判断になりますが、特約として付帯してもわずかな加算金額で済む場合が多いので、ぜひ加入をお勧めしたいところです。

一方で、加入にあたっては何点か考慮しなければならない点があります。
一つ目は、既に紹介しました「6時間以上」という時間指定に関して。現在、ほとんどの保険プランではこの6時間と言う時間の枠が一般的になっています。つまり、たとえ航空機の遅延や欠航が原因で持ち出しが発生したとしても、6時間以内に代替の航空機に搭乗できた場合は、補償の対象外になってしまうのです。

二つ目は、補償の金額に関しては「実費」であり、「上限がある」点に関して。いざ6時間以上の遅延や欠航により宿泊費等が発生したとしても、既に挙げましたように補償金額の上限が2万円~3万円と決まっています。また、併せて実費分の補償のみになる点も注意が必要です。代替のホテルの宿泊代金が2万円、ホテル・空港間の往復のタクシー代が1万円、食事代が5,000円か買った場合、補償内容の上限が3万円のプランだと、足が出た分5,000円は自己負担になることになります。

季節や航空会社によって付帯するかしないかの判断を

最近は格安航空会社LCCの台頭により、安く、気軽に海外へ渡航できるようになってきました。そして各空港では少しでも航空便の離発着を多くしようと、それこそ分単位で滑走路の利用スケジュールが決められているのが現状です。

そのような現在の背景を考慮するならば、今回ご紹介した航空機遅延費用補償の内容は、つけておいて損はないと思われます。特にLCCを利用する場合はどうしても、航空機の遅延や欠航の可能性が他の航空会社に比べて高いと言わざるを得ないでしょう。

また、記述しましたように夏前後の台風の時期、あるいは真冬の雪の時期などに渡航する際も、利用価値は高いと思われます。日本だけでなく渡航先の気候も加味しながら、少しでも気になる方はぜひこの航空機遅延費用補償を付けて渡航することをお勧めします。

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