医療保険とは？種類をわかりやすく徹底解説！

こんな疑問をお持ちではないでしょうか？

この記事では、医療保険の仕組みから選び方の正解までを、専門用語を使わずにわかりやすく解説します。

今回は、医療保険の基本や種類、選び方のポイントについて解説します。

読み終える頃には、あなたに必要な保障が明確になり、自信を持って保険選びができるようになるでしょう。

医療保険とは？公的保険と民間保険の違い

医療保険とは、病気やケガで入院・手術をした際にかかる経済的負担をカバーする仕組みです。

日本には「全員加入の公的保険」と「任意加入の民間保険」の2階建て構造があります。

公的医療保険（健康保険）の基礎知識

日本では国民全員が何らかの公的医療保険に加入しています。

最大のメリットは、窓口での医療費負担が原則3割（年齢により1〜2割）で済むことです。

さらに、1ヶ月の医療費が高額になった場合、一定額を超えた分が払い戻される「高額療養費制度¹」があります。

この制度のおかげで、一般的な収入の方であれば、ひと月の医療費負担は約8〜9万円程度に抑えられるケースが大半です。

民間の医療保険が必要な理由

「公的保険があるなら、民間の保険はいらないのでは？」と思うかもしれません。

しかし、公的保険にはカバーできない「3つの落とし穴」があります。

費用の種類	公的保険の対象	備考
治療費・薬代	○（一部負担）	自己負担は3割
差額ベッド代	×（全額自己負担）	個室などを希望した場合にかかる
食事代（入院中）	×（全額自己負担）	1食460円（標準）
先進医療費	×（全額自己負担）	技術料は全額自己負担（数百万になることも）

特に「差額ベッド代」や「先進医療費」は全額自己負担となり、高額療養費制度の対象外です。これらに備えるのが民間医療保険の役割です。

医療給付と現金給付の違い

公的保険には、医療サービスそのものを安く受けられる「医療給付」に加え、働けない期間の生活を支える「現金給付」もあります。

会社員の方が病気で休職した場合、給与の約2/3が支給される「傷病手当金²」がその代表です。

一方、自営業者（国民健康保険）にはこの傷病手当金がないため、自営業の方は会社員よりも民間の医療保険で手厚く備える必要性が高いと言えます。

民間の医療保険は主に5種類

民間の医療保険は、カバーする範囲や目的によって大きく5つに分類されます。

自分の不安要素に合わせて組み合わせることが重要です。

① 入院・手術の保障（ベースとなる保険）

最も基本的な医療保険です。「入院1日につき5,000円〜1万円」「手術1回につき10万円」といった形で給付されます。

最近の医療事情では入院日数が短縮傾向にあるため、「日帰り入院」から保障されるタイプや、「入院一時金」としてまとまったお金が受け取れるタイプが主流になっています。

② がん保険・三大疾病保険（特定のリスクへの備え）

日本人の死因上位を占める「がん・心疾患・脳血管疾患」に特化した保険です。

がん³は通院治療が長引く傾向があり、公的保険外の自由診療を選択するケースも増えています。

「診断された時点で100万円」といった診断給付金があるタイプを選ぶと、治療費だけでなく当面の生活費にも充てられるため安心です。

③女性向け医療保険・先進医療特約

女性向け保険は、乳がんや子宮筋腫など女性特有の病気で入院した場合に、給付金が上乗せされる保険です。

また、「先進医療特約」は月額100円程度で付加できることが多く、2,000万円程度まで実費を保障してくれるため、コストパフォーマンスが非常に高い必須の特約と言えます。

失敗しない医療保険の選び方 3つのステップ

民数ある保険商品の中から自分に合ったものを選ぶには、ライフステージと家計のバランスを見ることが大切です。

以下の3ステップで絞り込んでいきましょう。

STEP1：保険期間を選ぶ（終身 vs 定期）

まず、「いつまで保障が必要か」を決めます。

終身医療保険	一生涯保障が続きます。 加入時の保険料が変わらないため、若いうちに加入すると割安です。 老後の医療費が不安な方におすすめです。
定期医療保険	「10年間」「60歳まで」など期間が決まっています。 更新のたびに保険料が上がりますが、特定の期間だけ手厚くしたい場合（子どもが独立するまで等）に有効です。

STEP2：ライフステージ別のおすすめプラン

年齢や家族構成によって、優先すべきリスクは異なります。

独身・20代〜30代

貯蓄が少ない場合、病気で働けなくなると生活が破綻するリスクがあります。

最低限の医療保険＋就業不能保険の組み合わせがベターです。

子育て世帯・30代〜40代

教育費などにお金がかかる時期です。

世帯主が倒れた場合の影響が大きいため、死亡保障と合わせて、がんや三大疾病の保障を手厚くするのが一般的です。

シニア世代・50代以降

病気のリスクが高まる時期です。

持病があっても入れる「引受基準緩和型」も視野に入れつつ、保険料が高くなりすぎないよう、保障内容を厳選（入院日額を抑えて一時金を重視など）しましょう。

STEP3：特約と保険料のバランス調整

「あれもこれも」と特約をつけると保険料は高騰します。

以下の優先順位を参考にしてください。

「月々の支払いが負担にならない範囲」で設定することが、保険を解約せずに続けるための最大のコツです。

医療保険に関するよくある質問(FAQ)

持病や過去に入院歴があっても医療保険に入れますか？

はい、加入できる可能性があります。通常の医療保険よりも告知項目（審査の条件）が緩やかな「引受基準緩和型」の医療保険であれば、持病がある方でも申し込みやすい設計になっています。ただし、通常の保険に比べて保険料が割高になったり、加入から1年間は給付金が半額になるなどの条件が付く場合があります。

妊娠中でも医療保険に加入できますか？

多くの保険会社で加入可能です。ただし、加入時点で妊娠している場合、今回の出産に関するトラブル（帝王切開や切迫早産など）は保障の対象外となる「特定部位の不担保」という条件が付くことが一般的です。次回の妊娠からは通常通り保障されるケースが多いため、早めの検討をおすすめします。

「掛け捨て型」と「積立型」、どちらがおすすめですか？

基本的には「掛け捨て型」をおすすめします。掛け捨て型は、解約してもお金が戻ってこない代わりに、割安な保険料で大きな保障を用意できるのがメリットです。「保険は万が一への備え」「貯蓄は銀行やNISA」と分けて考えるのが、家計管理のセオリーです。どうしても掛金を無駄にしたくない場合は、一定年齢で祝金がもらえるタイプもありますが、保険料は高くなります。

医療保険の保険料は、年末調整（生命保険料控除）の対象になりますか？

はい、対象になります。医療保険やがん保険の保険料は、「介護医療保険料控除」の対象となります。会社員の方は年末調整、自営業の方は確定申告を行うことで、所得税や住民税の負担を軽減することができます。

貯金があれば医療保険はいらないというのは本当ですか？

一理ありますが、一概には言えません。例えば「自由に使える貯金が300万円以上」あり、入院費や休職中の生活費をそこから取り崩しても将来の計画（教育費や老後資金）に影響がない場合は、あえて保険に入る必要性は低いかもしれません。しかし、貯金を切り崩すことに精神的な不安がある場合や、貯蓄を守りつつリスクに備えたい場合は、最低限の医療保険を持っておくことで安心感が得られます。

まとめ：まずは現状のリスク把握から

医療保険は、公的保険の不足分を補うためのものです。

まずは、「自分が病気になったとき、公的制度でいくら戻ってくるか」「貯金でいくらまでなら耐えられるか」を確認しましょう。

その上で、不足する部分を民間保険でカバーするのが賢い選び方です。

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この記事で引用している主なデータ・出典

1. 厚生労働省：高額療養費制度を利用される皆さまへ ↩︎
2. 全国健康保険協会（協会けんぽ）：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金） ↩︎
3. 国立がん研究センター：がん情報サービス ↩︎